OYO Hotels Japanの年収はいくら？評価方法や年収アップの基準を、元社員が解説

OYO Hotels Japan合同会社の年収について

OYOの社員のほとんどは年棒制で契約しており、「年棒＋残業代＋α」で年収が決まります。

創業期である日本法人のOYO Hotels Japan合同会社では新卒での採用をしておらず、親会社であるインドのOYOからの出向組以外は転職組で構成されています。
そのため、給与は前職の年収を参考に決定されます。

OYOで働く営業の役職は5つに分かれています。

役職は今までの経験・年齢などで左右されます。よって、役職だけで年棒を見極めることが難しく、例え役職は低くても自分より上の役職者と同レベルの年棒をもらっている人もいます。

そのため役職ごとの給与レンジは決まっていませんし職種によってももらえる金額は異なりますが、営業として働いた場合もらえる年収の給与レンジは300万円～1000万円程度です。

リージョンヘッドに関しては、職種という括りはなくエリアの統括という立場になります。契約締結のために営業に同行することもあるため、営業能力のある人材がつくことが多いポジションです。統括という立場なこともあり、1,200万円～1,500万円程度が年収の給与レンジとなります。

また、ばらつきはあるものの年齢別にだいたいの額で分けると下記のような年棒となります。

• 20代～30代前半…300万円～600万円
• 30代後半～40代…600万円～900万円
• 50代…1000万円を超える(幹部がほとんど)

OYOで年収を上げていくためにはどうしたらいい？

OYO Hotels Japanは設立から1年にも満たない創業期の企業であり、親会社であるインド法人のOravel Stays Private Ltd.も立ち上げから10年にも満たないベンチャー企業です。

このような短い期間で成果を上げ続けてきたため、社員に対しても成果を上げることを第一に求める、実力主義の社風が根付いています。

営業成績は自社で開発した管理アプリを用いて社内で共有しており、社長を含む社内の人間が1人1人の成果を把握しています。その中で成果が上がっていない支社に対しては、社長を含めてWEBミーティングが開催され、個人に対して「なぜ成果が上がらないのか」ヒアリングを行う場合もあります。それくらい数字に関してシビアな面もあります。

そのため、年収を上げるには成果を出すことが1番の近道です。営業であれば毎月提示される目標を達成することはもちろん、それ以上の成果を出すことで年収を上げることができます。

先述の通り、OYOは年棒制のため1年毎に年棒交渉ができます。
OYOの営業における成果とは、「新規でどれだけ顧客を獲得できた」かです。つまり周りの営業よりも、新規顧客を獲得していく必要があります。基本的にエリアによっての評価が考慮されることはないので、エリアによって成果を出す難易度も変わります。

転職者の年俸実績

では、実際にOYOではどのような仕事をしたら年収をアップしていくことができるのでしょうか。

OYOでのリアルな年収事情

OYOの日本法人であるOYO Hotels Japan合同会社は、現段階で設立から1年に満たない会社なので、年棒更新が行われていません。そのため年棒交渉によって基本給をアップさせ、年収アップに繋げるという昇給が可能かどうかは未知数です。

しかし、OYOには年棒を上げる以外に年収を上げる方法があります。

インセンティブで年収をアップ

1つはインセンティブです。OYOは年棒制のため、毎月のインセンティブはありません。賞与に関しても「今後作っていく」と言われているものの、現段階では支給はありません。そのため年棒交渉以外でインセンティブをもらうことは一見無難しいようですが、キャンペーン的にインセンティブを出すことがあります。

実際に2019年には毎月10万円～120万円程度のインセンティブが発生するキャンペーン的なものが3ヶ月間ありました。100万円以上のインセンティブを獲得できるのは数100人いる社員の中でも数人程度ですが、数10万円のインセンティブは2ケタの社員が獲得しています。

残業代、リファラル採用で年収アップ

インセンティブ以外には、残業代で年収を上げるという方法もあります。
OYOの年棒には残業代は含まれていないため、残業代は全額支給されます。年棒が高ければそれだけ残業代も高くなるため、残業代だけで100万円以上の年収アップも可能です。

しかし、残業の際には上長への申請が必要なため、理由がない残業はできません。また、残業量に伴った成果が上がっていない場合、残業を自粛するよう通知される場合があります。それだけではなく、年棒交渉にもマイナスの影響を与える場合があります。

また、リファラル採用を推進しているOYOでは友達を紹介して紹介料をもらうという方法もあります。

年収に影響する評価について

ここまでで、OYOは成果主義であるということはお分かりいただけたのではないでしょうか。

日本法人設立にあたり、ソフトバンクから合計1000億円の出資を受けるなど、OYOには莫大な資金力があるため、初期投資に対しての考え方は寛大です。そのため、経費をかけてでもそれ以上の成果を生んでいれば評価されます。

一方、売上につながるような成果以外はあまり重要視されていません。特に営業はその傾向が顕著で、売上を持ってくる人が評価され、それ以外の裏方的な業務等に関してはあまり評価されないと言えます。

OYOが求める人物像

繰り返しになりますが、OYOが求める人物像は「とにかく成果を持ってくる人材」です。

例えば、管理職を除く営業社員に対しては、業務効率化のアイディアなどは求めていません。仕事のやり方に関しても、成果が上がった方法については評価しますが、成果が上がる前のアイディアについて評価されることはほとんどありません。

そのため営業に関しては、基本的には営業経験者で、継続して成果を上げてきている人材を採用するように動いています。この採用戦略により様々なバックグラウンドを持つ営業職のベテランが集まっています。

OYO社員の年収はとにかく結果次第！

OYOは成果を上げることで年収をアップさせることができる会社です。年棒制のため勝手に会社から昇給を決められるわけではなく、毎年交渉し、金額を変動させることができます。もちろん成果を出せなければ、月給制の会社に比べて給与が下がりやすいという側面もあります。

このような社風に共感し、営業成績を上げることに自信がある方にはおすすめの企業です。自分の営業力を試してみたい、年収をアップさせたいと考えている方は、OYOへの転職も検討してみてはいかがでしょうか。

OYOへ転職するには

OYOへの転職を希望する方は、同社への内定実績を豊富に持つエージェントに相談するようにしましょう。
内定実績が豊富なエージェントは採用ターゲットを熟知していますし、過去の面接内容や面接官の情報に基づいた面接対策をしてくれるので内定確度が上がります。

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