国内随一の休暇日数!電通デジタルの福利厚生を元社員が解説

転職先を検討する際、企業のビジネスモデルや年収、ワークライフバランスなどは非常に気になるポイントですが、加えて忘れてはならないのが「福利厚生」です。社員が生き生きと活躍するため、福利厚生に力を入れている企業は少なくありません。電通デジタル社も、福利厚生に力を入れる企業の1つです。
今回は電通デジタルに在籍していた筆者が、その内容をお伝えします。

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電通デジタル社の福利厚生の位置づけや目的、歴史説明

電通デジタルは、日本を代表する広告代理店である電通のグループ会社で、電通と同水準の様々な福利厚生を提供しています。デジタルマーケティング、広告業界には多くの女性が活躍しています。そのため、電通デジタルにも女性のキャリアを応援するたくさんの福利厚生が備わっています。
また、電通グループは法令遵守の徹底、過重労働の撲滅、労働環境の改善を掲げ2017年7月に「労働環境改革基本計画」を発表しました。働き方改革を強く推進しており、プレスリリースでも労働環境の改善状況を発表しています。

https://www.dentsu.co.jp/news/sp/release/2019/0214-009749.html

電通デジタル社の福利厚生一覧

ここからは、実際に電通デジタル社の福利厚生の一例をご紹介します。
福利厚生には「法定福利」と「法定外福利」の2種類があるのをご存知でしょうか。法定福利とは、法律によって義務づけられている福利厚生のことです。一方で、法定外福利は法定福利厚生以外に、企業が任意で社員に提供する福利厚生を指します。

 

法定福利厚生6種

(1)健康保険
「電通保険組合」という健康保険組合があります。健康保険は被保険者と事業主が保険料を負担しあって運用されており、加入者は医療費の一部が保険適用により軽減されます。

(2)介護保険
この保険は介護施設や自宅で介護サービスを受ける際の費用を一部肩代わりするための財源になります。40歳~64歳の従業員が対象となり、支払額の一部を企業が負担します。

(3)厚生年金保険
老後に給付する、厚生年金の財源とするための保険料です。70歳未満の社員が加入対象となり、支払額の一部を企業が負担します。

(4)児童手当拠出金
子育て支援や児童手当の財源となる税金で、企業がこれを納める義務を持ちます。企業が全額を負担し、従業員個人が源泉徴収されるわけではありません。

(5)雇用保険
従業員が失業した場合などに、従業員の生活の安定を図るための財源です。支払額の一部を企業が負担します。

(6)労災保険
従業員が仕事や通勤途中にケガ・病気・障害、あるいは死亡した場合に保険給付を行う制度です。企業が全額を負担し、従業員個人が源泉徴収されるわけではありません。

法定外福利10種

(1)通勤・住宅関連
通勤交通費は全額支給(新幹線など特急料金を除く)です。住宅に関する、家賃手当や住宅購入補助などの福利厚生はありません。

(2)健康・医療
電通保険組合が取り扱っている健康・医療関連制度です。具体的には、定期健康診断や人間ドック、歯科検診、メンタルヘルス・カウンセリング窓口の設置、社員家族の健康診断等があります。

(3)育児・介護支援
産前産後休暇(産前:出産予定日の6週間前、産後:出産の翌日から8週間)・育児休暇や配偶者の出産時休暇(出産当日含め3日間)は制度として設けられており、取得実績も多数あります。出産後の育児休暇(子が1歳になるまで)、こどもの看病休暇(年間10日程度)も整備されています。また、ベビーシッターの利用料割引という福利厚生サービスも用意されています。介護に関しても、介護休業や介護休暇(年間5日程度)が整備されています。

(4)体育・レクリエーション
社員の交流を図る部活動制度があり、ボーリング、テニス、IoT、フットサルなど様々な部が活動しています。また電通保険組合の組合員特典として、スポーツジム(コナミスポーツクラブ、ティップネス、セントラルスポーツ、東急スポーツオアシス、ルネサンスなど)の優待(入会金無料など)があります。

(5)財産形成関連
退職金制度はないですが、「401k」いわゆる確定拠出年金制度が用意されています。

(6)職場環境関連
汐留オフィスのみ、フードコートのような社員食堂を利用することができます。メニューは一般的な定食屋のような定食ものからカレー丼麺などがあります。ワンコインメニューや200円のサラダバーなど比較的リーズナブルです。
また、電通ワーク・スタイル・イノベーションと題して、朝食を無料配布しています。電通デジタルの汐留本社は、カレッタ汐留が低層階にあるため、飲食店は非常に充実しています。また、ベネフィットワン(株式会社ベネフィット・ワンが運営している福利厚生サービス)が利用可能で、全国のグルメやアミューズメントなど、多様なサービスを割安で受けることができます。

(7)業務関連
英会話などの語学習得に向けた研修プログラムの受講が可能です。新入社員やマネジメント研修など、適宜業務上必要なセミナーへの参加が求められます。

(8)休暇関連
年次有給休暇(初年度20日)、長期休暇取得を推奨するリフレッシュ休暇などがあります。他にも結婚、出産、介護、慶弔など特別な休暇制度があります。

 

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電通デジタル社ならではのユニークな福利厚生

「インプットホリデー」という、有給休暇とは別の休暇制度を月に1日設けています。インプットホリデーは「コンディションを整えたり、自己啓発に打ち込むなどして、より良いアウトプットのために自分にインプットする日」という目的で運用されています。インプットホリデーに定められた日には全社で一斉の法定外休暇となります。(会社から指定されます)仕事に使える知識をインプットするために自由に使える休みですが、インプットを強制するわけではありません。この休みをフルで取得すると、年間休暇日数は130日を超えるため、休日日数は他の企業に比べて多いのが特徴です。原則すべての社員が取得しています。

 

ワークライフバランスについて

電通という企業に対して、ハードワークというイメージを持つ方は少なくありません。しかし、電通グループは働き方改革を推進し、前述した通り大幅に労働環境が改善されています。
36協定や有給休暇の取得推奨、22時完全退社といった過勤務を防ぐ体制は整備されています。中でも電通デジタル社は原則フレックス制度(【コアタイム】10:00~14:30【フレキシブルタイム】5:00~10:00、14:30~22:00)を取っており、自身が最もパフォーマンスを発揮できる働き方を選ぶことができます。規則上は例えば5:00~14:30で働くということも可能ですが、メンバー間の連携を考えると、ある程度周囲と合わせる必要があります。

 

実際に在籍していた社員の声

電通デジタル社のユニークな福利厚生のひとつである、全社一斉休暇の「インプットホリデー」を活用した在籍社員の事例を紹介します。
普段、会社の同僚と休みの予定や有給休暇を合わせることは、業務や家庭の関係上非常に難しいですが、インプットホリデーの日であれば平日に揃って休むことができるので、部署内の交流にはぴったりです。関係者を集めてバーベキューをしたり、スポーツを共に楽しむことができます。普段は仕事の話ばかりになりがちですが、オフの場でしか話せないような会話をすることで社員同士の距離を縮めることができ、それにより部署内のエンゲージメント向上、スムーズなコミュニケーションにも寄与しました。
インプットホリデーは、リフレッシュできることはもちろん、社内のたて・よこ・ななめの人間関係を構築するきっかけにもなります。

 

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電通デジタル社は、オン・オフの切り替えが実現しやすい環境

電通デジタル社は時代の先端を行くデジタルマーケティングのリーディングカンパニーです。また電通本社と協力し、大規模クライアントに対して、マスメディアからデジタルメディアまで幅広いサービスで課題を解決します。難易度が高く責任の大きい仕事ですが、同時に社員にとってやりがいのあるビジネスを展開しています。
そんな多忙な電通デジタル社員が活躍するために、会社は、豊富でユニークな福利厚生で応援しています。特に休暇制度は充実しており、オンオフの切り替えがしやすい職場環境と言えます。仕事好きな人も、ワークライフバランスに重きを置きたい人にとっても、魅力的な職場環境です。

 

電通デジタルへ転職するには

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