2019.10.04

博報堂

子会社の数300以上!博報堂グループの中核を担う代表的な関係会社を組織図交えて解説

博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ・大広・読売広告社・kyuを傘下に持つ博報堂DYホールディングスは、国内を代表する広告企業グループです。
その子会社・関連会社の数は312にも及び、世界21か国に拠点を持っています。

今回は、博報堂グループの中核を担う代表的な子会社を、組織図を用いて解説します。

 

博報堂の各部署と子会社について

博報堂本体の部署は、大きく「営業」「スタッフ」2種類に分けることができます。

 

営業

クライアントに接しながら課題点を聞き出して案件を提案し、案件が実施となればスケジュールや金額の調整、担当メンバーのアサインを行います。

 

スタッフ

主にクリエイターやマーケターのことで営業からアサインされ、その案件のクリエイティブ部分を考えたり、データ分析を行ったりします。

 

仕事の流れ

基本的には、

営業が仕事を受注

営業がクリエイターやマーケターなどのスタッフをチームとしてアサイン

チームで案件を完成させていく

という流れになります。

ただ、このアサインの際に子会社に声をかけることが多くあります。
案件が専門的であればあるほど、この傾向にあります。

 

子会社との関係

子会社にはもともと本体で活躍していたクリエイティブやマーケティングのスタープレーヤーが独立して在籍していることも多く、かつての人脈として子会社に依頼し続ける営業社員も多いです。

本体と子会社の垣根は低く、本体と同じビルに所在している子会社もあれば、本体にデスクを持っている常駐社員もいます。
彼らの専門的な仕事が、博報堂の生み出すソリューションを支えているのです。

 

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博報堂の子会社を解説

TBWA\HAKUHODO

博報堂本体とは一味違う、外資系広告会社らしい真新しいクリエイティブを世に打ち出している会社です。

代表的な「アディダス」の街頭広告を筆頭に、カンヌ国際広告祭など多数の広告賞を受賞しています。

前身は1955年に設立された「日放」という日産自動車のハウスエージェンシーです。
ルノーによる日産自動車の買収・関連企業売却の際に、アメリカの世界最大の広告グループ「オムニコムグループ」に買収され、それをきっかけに2000年に社名を「TBWA\JAPAN」に変更。

2006年8月、さらに改名して「E-GRAPHICS COMMUNICATIONS\」となり、株式会社博報堂の合弁会社として設立したのが「TBWA\HAKUHODO」です。

このようなルーツのため、現在も日産のハウスエージェンシーとしての役割を担っています。

*ハウスエージェンシー:ある特定の事業会社に対し、専属で取引を行う広告代理店のこと

 

博報堂プロダクツ

主に博報堂の広告の制作関連を執り行っている、博報堂グループの総合制作会社です。

静止画、動画など媒体問わず、博報堂からの制作依頼を一手に引き受けています。

2005年に博報堂の制作やプロモーション部分を担っていた「博報堂プロマーク」「博報堂フォトクリエイティブ」「博報堂インセンティブプロモーションズ」が統合合併。
そのタイミングで生まれたのが「博報堂プロダクツ」です。

また、2年後の2007年には、デジタル製版やITソリューションを専門分野としていた「博報堂アドダム」を吸収合併しています。
その業務はTVCM等の映像制作、PRイベントの企画実施運営、CGなどのデジタル作成など多岐に渡ります。それぞれの領域に特化した、全11の部門で構成されています。

 

HAKUHODO DESIGN

博報堂グループ唯一のデザイン系子会社と言えます。

「デザインでブランディングをする」という軸で、企業や商品戦略の立案を行います。
パッケージデザインやコミュニケーション展開など、幅広い領域をデザインします。

2003年5月、博報堂のアートディレクター永井一史氏によって設立されました。
現在も代表取締役社長である永井氏は、博報堂在籍時にサントリー『伊右衛門』の広告を手掛けたことでも知られています。

 

博報堂アイ・スタジオ

主に博報堂の事業の中で、デジタル展開を行う際に協働します。

博報堂アイ・スタジオは、通称「アイスタ」と呼ばれているインタラクティブエージェンシーです。

2000年6月に、博報堂の100%出資によって設立。
2009年にネット広告代理店大手「デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム」の子会社となりました。

最先端の技術を駆使したクリエイティブには定評があり、カンヌ国際広告祭、東京インタラクティブ・アド・アワード、文化庁メディア芸術祭などを受賞しています。

 

博報堂コンサルティング

企業のブランディングやBtoBマーケティングを専門的に担うコンサルティング会社です。

ブランド戦略を練ったり、マーケティングの刷新を提案したりします。

コンサルティングの基本である戦略的・経営的目線だけでなく、博報堂グループの考え方である「生活者視点」を取り入れたソリューションを行う点が、他のコンサルティング会社とは違う強みです。

1999年コンサルティング業務を担う組織として博報堂内に設立しました。
2001年、より専門的なコンサルティング企業として成長するために(株)博報堂ブランドコンサルティングとして独立。

その後2007年に設立したコーポレートデザイン部と統合され、2011年に新たに「株式会社博報堂コンサルティング」となりました。

 

博報堂本体と、子会社で進めた案件の例

この章では、読者の皆さんがよりイメージしやすいように、実際に営業スタッフとして博報堂本体で働いていた筆者の経験談を少しお話ししたいと思います。

最も記憶に残っているのは、某食品メーカーの既存商品のプロモーション案件です。
そのクライアントは食品メーカーの中では中堅企業だったため、あまり広告のノウハウもなく、ただ「看板商品の売り上げが落ち込んできたので再度向上させたい」という相談を受けました。

もともとは新聞の広告枠のやり取りをしていただけのクライアントでしたが、会食でそのような悩みを聞き、「ぜひやらせてください」と営業が仕事を持ってきたことから始まりました。
何度かクラアントに出向いて、詳しい相談内容と広告の方向性を決めていきます。

そしてゴールは「20代の若者に一度でいいから食べてもらいたい」というものに決定。
若者をターゲットにデジタル施策をやってみようという方向になりました。

そこで、私は営業のディレクターとして社内のリソースを調整します。
この時、博報堂アイ・スタジオに、以前に似たような案件を成功に導いたクリエイターがいることを聞き、チームにアサインしました。

ただ、いくら優秀なクリエイターをアサインできたとは言えクリエイティブの根拠となるデータ分析が必要です。
大手食品業界のマーケターを経験したことのある本体社員のスタッフにも声をかけました。

こうして、営業、クリエイター、マーケターの総勢7名のチームを組みました。
またこの7名以外にも、実際にプロモーション動画を作る際などは、博報堂プロダクツに依頼をしました。

このようにして子会社も含めた一つのチームとして協働。20代の若者に向けたWEB中心のプロモーションが完成したのです。

 

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博報堂の子会社には、高い専門性を持った気鋭のプレーヤーが揃っている

これまでお伝えしてきたように博報堂には非常に多くの子会社が存在しています。

私も博報堂本体に在籍していた時には、実際に様々な子会社の人と連携を取り、チームで仕事進める機会がありました。

組織ごとに人柄やカラーがあり、とても面白く感じていました。
また子会社には非常に高い専門性を持った気鋭のプレーヤーが揃っている印象でした。

広告代理店という業務形態は、変化の時を迎えています。

SNSの影響力が強まりテレビ離れが進んだりと驚異的なスピードで時代が変化する中、広告代理店はより広く深くクライアントの課題に踏み込んでいく必要があると感じます。

より広く深く課題に踏み込むためには深い専門性を追求した組織が必要です。とのためどんどん子会社が増えているのかもしれません。

今後、広告代理店業界への転職を検討されている方は、参考にしてみてください。

 

この記事のまとめ

☑チームで案件を完成させていく中で子会社に声をかけることが多い
☑子会社には非常に高い専門性を持った気鋭のプレーヤーが揃っている
☑広告代理店という業務形態は、変化の時を迎えている

 

筆者:ルン(ペンネーム)

経歴:出版業界、広告業界を経験したのち、2018年よりフリーライターとして活動中。
今回書いた企業との関係性:営業職として4年間在籍。

 

博報堂へ転職するには

博報堂への転職を実現する上で大切なポイントは、転職エージェントの利用です。転職エージェントならどこでも良いわけではなく、博報堂の内定実績を豊富に持つエージェントに相談するようにしましょう。 内定実績が豊富なエージェントは採用ターゲットを熟知していますし、過去の面接内容や面接官の情報に基づいた面接対策をしてくれるので内定確度が上がります。

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