現役社員が語る、リグリット・パートナーズ（Regrit Partners）の社風

取材対象者

リグリット・パートナーズ現役社員　Ａさん 20代・女性 住宅総合メーカーの法人営業部に2年間務めたのち、リグリット・パートナーズに入社

リグリット・パートナーズの志望理由

2年間、住宅総合メーカーで法人営業を担当していました。
経営者の話を聞く機会も多く、その中で感じたのが「工場や物流倉庫の建設がゴールで、課題解決にまで踏み込む案件は少ない」ということでした。

より現場に入り込み、業務から変えていけるような仕事をしたいと考え始めたことが、コンサル業界に興味を持ったきっかけです。

ただ、コンサル業界は未経験だと入社できる会社は限られます。
その中で出会ったのがリグリット・パートナーズでした。

リグリット・パートナーズは、ポテンシャル採用という形をとっており、営業やエンジニアなど幅広い職種を受け入れています。

また代表取締役社長である山木との面接で、どんな人でも受け入れてくれるオープンな雰囲気を感じ取れたことも入社の決め手になりました。

実際に入社し、プロジェクトに入るとコンサルタントしての仕事を期待されるので、最初は何をしたらいいのかわかりませんでした。
そんな時も当時のプロジェクトマネージャーに毎日1時間ほど時間を作っていただき、言葉のすり合わせの部分から丁寧に教えていただきました。
私が入社した当時に比べて社員数は大幅に増えましたが、未経験者・経験者問わず、向上心を持って仕事をしたいという社員たちを応援する会社の姿勢は変わっていないように感じます。

社内用語から見るリグリット・パートナーズ の社風

創業時から変わらない社風

会社のフェーズは変化しているものの、多様性や個を大切にするという考えは創業当時から変わっていないように思います。

例えば、エンジニア経験者が入社した場合も「コンサルとはこういうもの」とこちらの考えを押し付けるのではなく、相手の経歴を理解した上で受け入れるスタンスをとっています。
どんな人もうまく混ざり合っていける会社だと思います。

代表の山木は常々「一人一人が強くなって欲しい」と言っています。
コンサルティング業界は、コンサルタントの力量にプロジェクトの成功が左右されます。

マネージャーに頼らず、一人一人がリーダーという意識を持って進めることが求められます。
その分、自分が強化したいと思うポイントがあれば応援してくれる体制が整っています。

頻繁に使われる社内用語「GRIT-グリット」

リグリット・パートナーズでは、会社名にもなっている「グリット」という言葉をよく使います。
「どれだけやり抜けるか」という意味で、毎月最もグリットしていた社員が表彰される「グリットチャンピオン」というものもあり、私も２度受賞しました。

社員同士で頑張りを認め合い、高め合うことを大事にしています。

＞＞＞中野 陵 氏にキャリア相談を希望する

リグリット・パートナーズ の社風を生み出す社員の特徴

コンサル出身者が少ない社員構成

リグリット・パートナーズは創業メンバーを除くとコンサルティング経験者よりも他業界からの転職者の方が多い会社です。

コンサル経験者は15～16名程、全体の１/５くらいではないでしょうか。

中途社員には元法人営業経験者やSIer、IT業界出身者もいてそのバックグラウンドは多岐に渡ります。

3年前から新卒採用もスタートし、毎年４～５名ほど新入社員も入社しています。

リグリット・パートナーズからの転職先

リグリット・パートナーズでコンサルタントとしての基礎を固め、経験を積んで卒業していくメンバーが多いことも事実です。

事業会社、企画職、独立、前職に戻るケースなど様々あり、また、大手のコンサル会社に理想を求めて若手メンバーが転職してしまうケースもあります。
どちらかというと、こういった大手コンサル会社に転職するケースは人材輩出とは言いがたいかもしれません。

リグリットで未経験や過去経歴など関係なく、年齢も関係なくトライしたいという思いを最大限汲み取り、様々な活動や社内の企画といった仕事にチャレンジできる環境を利用しきれていないと考えるからです。

リグリット・パートナーズには、「人材を輩出していきたい」という会社としての明確なミッションがあります。
「リグリットでここまで学べたから、次の会社ではこのステップに進みたい」といった個人個人の意向が実を結ぶようなキャリアを応援したいと考えています。

リグリットのDNAを持つメンバーがいろんな業界やポジションで活躍することは非常に嬉しいことだと社長自身も話しています。

評価制度から見るリグリット・パートナーズの社風

リグリット・パートナーズの評価制度には2つの軸があります。

1つ目は、コンサルタントとしてどれだけ力があるか。
これはプロジェクト中の態度や結果、時にはお客様からのフィードバックを元にしたパフォーマンス評価です。

2つ目は、社内にどれだけ貢献しているか。
例えば自社ブランディング強化のために広告制作をした、セミナーを開催したなど自社のための活動を評価するものです。

社外はもちろん、自社のための社内活動、両軸ともにしっかりとやって欲しいというのが会社の考えです。

コンサルティング+１ という制度の中で意図的にバックオフィスを最小限にしています。
コンサルタントとして働きながら全員が人事も営業もしています。ですから、純粋にコンサルタント業務だけに専念したいという人にはマッチしません。

逆に自分で目標をセットし、新しい事に進んで取り組める人が評価される会社です。

また、似たような話にはなりますが主体性も会社が評価するポイントの一つです。
失敗したから評価が下がることはありませんが、主体的に取り組まなかったことに対しては評価が下がります。

例えば提案資料の作成という仕事を「自分はコンサルタントで、マネージャーではないからその仕事はやりません」と言った時点で、次から仕事は振られなくなります。
逆に「私はこういう風に考えている」と建設的な意見を伝えて100点は無理でも60点は取ろうと努力する人が評価される会社です。

残業時間・働き方から見るリグリット・パートナーズの社風

リグリットパートナーズは激務？月の平均残業時間は？

実際、ハードワークと感じることはあります。
例えば資料作成をする場合、締め切りまではいくらでも変更が可能です。

時間をかけようと思えばいくらでもかけられてしまうので、ここまでとラインを設定するのが難しいと感じることはあります。

前職は法人営業だったので18時以降は営業に行けないという時間的な制約がありました。
それがない分、残業が発生することもあります。また報告前の期間などはやはりハードになることが多いです。

私自身はなるべく定時に帰るようにしており、月の残業時間が30時間、ハードな時でも50時間はいかないように働いています。
平均すると月40時間ほどになると思います。

ただ、中には残業が多い社員がいるのも事実です。

ライフスタイルに合わせた自由な働き方が浸透

リグリット・パートナーズの働き方は自由です。
子どものいる社員の中には18時で切り上げて夕食を食べてリフレッシュしてからリモートでメンバーのフォローをする人、午前中にお子さんの用事を済ませてから出社する人、時短勤務をしている女性社員もいます。

マネージャークラス以上であれば、フレックスタイム制度が採用されており、コアタイムに出社していれば出勤退社時間は自由に決められます。
プロジェクトにもよりますがマネージャーと相談しつつ、自分のライフスタイルに合わせた働き方をしている社員が多いです。

コンサルティング業界全般の話になるかもしれませんが、短い時間で仕事をこなせる人の方が優秀とされています。
極端な例を挙げれば、一週間でやらなければいけないタスクを月・火曜で全て終わらせてしまえば、水～金は休んでいても、お客様と上手くやれていれば問題ないという見方をされています。

女性社員が働きやすい環境

リグリット・パートナーズの社員の男女比は8：2で、女性社員の割合は男性に比べ低くなっています。ただ、プロジェクトの配置には一定の配慮があり、女性社員の採用にも積極的です。

社内のオンライン会議では、子どもをあやしながら参加する社員もいて、子育てとの両立を会社としてもバックアップしているようです。

＞＞＞中野 陵 氏にキャリア相談を希望する

社員間コミュニケーションから見るリグリット・パートナーズの社風

社内コミュニケーションにはSlackを活用しています。
急ぎの場合は電話も使いますが、基本的に役職が上のメンバーのレスがとても早いので、あまり困ることはありません。

会社によっては上司に質問や相談することをためらってしまうような雰囲気がある場合もあるかもしれませんが、リグリットパートナーズにはそういった雰囲気は一切ありません。

もちろん自分で何も考えず、すぐに上司に聞くのはNGですが、ある程度自分で考えた結果、わからないことをいつまでも考えている時間は無駄になってしまいます。

考えても答えの出ない相談に対しては非常に寛容です。

具体例を挙げると、以前提案書を作成する際、お客様の事業が特殊だったため周囲のメンバーに相談したところ、前職で携わったことのあるメンバーから「こういうポイントを提案書に盛り込めるとお客様にささるのでは？」といったアドバイスを得ることができました。
様々な業界出身者が集まっているため、自分からオープンにコミュニケーションをとっていけば、その分得られる情報は多くなるでしょう。

リグリット・パートナーズへ転職するには