2023.06.15

リクルート

リクルートの福利厚生は充実している!?働きやすさを大切にするリモートワーク、週休3日制の実態を社員が解説

HR業界のリーディングカンパニーであるリクルートは、先進的な人事制度や福利厚生で世の中に新しい働き方を発信している企業でもあります。

2021年4月に発表された「週休“約”3日制」は大きな話題を集めましたが、リクルートの社員は本当に週に3日も休んでいるのでしょうか?
またコロナ禍を機に全社員をリモートワークに切り替えた同社の、最新のリモートワーク状況はどのようになっているのでしょうか?

本記事ではそんなリクルートの働き方の実態や、社員に活用されている福利厚生についてお伝えします。

※記事の作成にあたり2名の社員にインタビューを実施しました。本記事はインタビュー内容に基づいて制作しています。

 

インタビュー対象者プロフィール

A氏 株式会社リクルート
GE社員/30代
HR事業部でゼネラルマネージャーとして勤務
B氏 株式会社リクルート
SE社員/20代
ビューティー領域で新規開拓営業を担当

 

リクルートの福利厚生は充実している?基本的な考え方とは

リクルートでは、社員一人ひとりが持つ能力を遺憾無く発揮できるように、3つのPROMISEが定められています。
この3つのPROMISEに、リクルートという会社の福利厚生に対する基本的な考え方が示されています。

【リクルートが提供する3つのPROMISE】

  • 1)能力開発・チャレンジできる機会拡充
  • 2)安心安全を前提により柔軟に、よりクリエイティビティ高く個々人の働き方を選択しやすい環境へ
  • 3)Pay For Performance

1)で約束しているのは学びやチャレンジする機会の提供、2)が週休3日制やリモートワークに代表される働き方です。

そしてここで注目すべきは3)です。

リクルートでは、パフォーマンスにふさわしい対価を支払うことを約束しています。
つまり、全社員一律の福利厚生の充実を目指しているのではなく、パフォーマンスを発揮した社員にその分多く支払うことを宣言しています。

実際にインタビューを行ったリクルート社員も、「福利厚生は決して手厚くありません。但し、パフォーマンスをあげた社員へのインセンティブはかなり手厚いです」と話します。

 

リクルートの“約”週休3日制とは

リクルートが掲げる3つのPromiseのうち2つ目、「クリエイティビティ高く働き方を選択しやすい環境」の実現に向けて導入された制度の1つが“約”週休3日制です。

リクルートでは年間の休日が145日と定められており、年間に換算すると平均週休2.8日となります。

制度の導入前と比較して1日あたりの所定労働時間は7.5時間から8時間に増えましたが、年間所定労働時間と給与に変更はありません。

過去 現在 変化
年間 休日数 130日 145日 +15日
年間 労働時間 1800時間 1800時間 変更なし
1日あたり 労働時間 7.5時間 8時間 +0.5時間

 

リクルートの“約”週休3日制を実現する休暇制度

”約”週休3日制を実現するため、リクルートでは有給休暇に加えて独自の休暇があります。
ここではその中でもリクルートならではの休暇制度を3つご紹介します。

 

半期に7日、自由に設定できるフレキシブル休暇

フレキシブル休暇は各自で好きな日程を設定して取得する休暇です。
上期で7日、下期で7日、年間14日取得することが義務付けられています。

1ヵ月に1日のペースで取得をする人もいれば、所属事業の繁忙期が過ぎてからある程度まとめて取る人もいます。

 

3年に一度、最大で28日のお休みがとれるSTEP休暇

STEP休暇は3年に一度取得できる休暇です。
休日を含む、最小14日~最大28日の範囲で自由に取得することができます。
休暇は連続で取得することが義務付けられています。

2週間~1ヶ月のお休みを取ることができるので育児休暇につけて取得したり、海外に短期留学をしたり、と長期休みを利用して自己研鑽を積む社員も多いようです。

 

連続4日以上の有給を取得すると5万円が支給されるアニバーサリー手当

アニバーサリー手当という休暇に付随して支給される手当もあります。
これは在籍1年以上の社員を対象に、有給休暇を連続で4日以上取得すると5万円の手当が支給されるという制度です。
1年に1度、毎年利用することができます。

 

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週休“約”3日制の実態と社員の反応

休みが多く働きやすい印象を受けるリクルートですが、社員は週休“約”3日制をどのように受け止めているのでしょうか?

社員へのインタビューによると、週休3日制への反応は若手ほど好意的、ベテランほど苦戦中だと言います。

 

制度に好意的な若手社員の声

在籍期間中に週休3日制が導入されたSE社員のBさん(20代)は、同制度についての反応を以下のように語っていました。

  • 週休3日制になったことによるしわ寄せはあまり感じない
  • 業務効率を意識するようになり残業時間も減った
  • 周囲のメンバーも同じような反応
  • やる時はやる、という働き方にメリハリができた
  • 副業を始めた人も多い
  • マネジメント層は業務時間が減るのでキツそうな印象

 

制度に苦戦するベテラン社員の声

一方、マネジメント職として従事するGE社員のAさん(30代)は以下のような反応でした。

  • 総意は不明だが、中堅以上は「休みが増えてラッキー」というよりは「同じ価値を、少ない時間で返さないといけない」というプレッシャーを感じている人の方が多い印象
  • 実際、査定はかなりシビアに見られる
  • 例えばSTEP休暇を1ヶ月取得した場合、同じミッショングレードで6ヶ月働いている人と同じレベルのパフォーマンスが求められる
  • 1ヶ月休んだから5ヶ月分のパフォーマンスで査定されるわけではない
  • 働かなかった1ヶ月分をどうリカバリーしたか、シビアに見られる
  • グレードの高い社員ほど、より生産性の向上が求められるのでかなり厳しい
  • 一方、若手はメリハリを持って働けるようになっており、これはいい兆し
  • 仕事とプライベートの両立がしやすくなったことで、子育て世代の離職が目に見えて減ってきている印象はある

 

リクルートのリモートワーク制度

週休“約”3日制に加え、リクルートが働きやすさの実現のため掲げているのがリモートワーク制度です。
コロナ禍をきっかけに全社員をフルリモートワークにするという大胆な舵取りをしましたが、理由・回数を問わないリモートワーク制度は現在も一部の職種を除き、全社に導入されています。

 

出社ルールは部署によりけり

現在もデフォルトはリモートワークとなっており、出社ルールは部署によって様々です。
社員によると、現状は以下のようなグラデーションとなっているようです。

  • 多い部署は週3~4回出社
  • 少ない部署は月に1~2回出社

営業や若手社員が多い部署ほど、出社が多い傾向にあります。
また、首都圏よりも東名阪を除く地方拠点ほど、出社率が高いようです。

リモートワークの対象外となるのは新入社員です。
中途入社した場合、部署の方針によるものの、最初の1ヶ月は出社が原則となるケースが多いようです。
その際は先輩社員やグループマネージャーも出社するため、新メンバーが一人で出社することはないと言います。

ちなみにこちらも部署によりますが、在籍社員の1/3程しかオフィスに座席がない拠点もあるようです。
リモートワークを中心とした働き方は今後も継続するものと考えられます。

 

居住エリアの制限と交通費

リクルートではリモートワークを前提として考えているため、居住エリアにも独自のルールが敷かれています。

  • 18時までに出社指示があった際、翌日9時に出社できるエリアであること
  • 海外はNG

例えば東京の部署に配属となった場合、新大阪に住んでもルール上は問題ないわけです。
但し、注意が必要なのが交通費です。これまで毎月支給されていた1ヶ月分の定期代は、出社した分の実費支給へと変わりました。
そして1日あたりの支給額は上限5,000円です。

つまり、大阪から東京の拠点に出社すると毎回赤字となってしまいます。
そのため、実際はほとんどの社員が往復5,000円の交通費に収まるエリアに居住していると言います。

 

リクルートのインセンティブ制度

続いて、リクルートの3つ目の約束、Pay For Performanceについて解説します。

前述の通り、リクルートは全社員一律の福利厚生の充実は目指していません。
パフォーマンスをあげた社員に還元することを約束しています。

 

事業部ごとの表彰で最大300万円

リクルートでは半期に一度、事業部ごとに表彰式が行われます。
その半年間で一番成果をあげた人物を表彰する場です。

この表彰にノミネートされた人には、100万円のボーナスが付与されます。

そしてノミネートされた人は、全事業部メンバーが集まる表彰式で、自分の仕事内容をナレッジとして共有します。
参加者は、どのナレッジが一番価値あるものと感じたか投票をします。

ここで1位に選ばれるとさらに100万円の表彰金が渡されます。

さらにその後の半年で、自身のナレッジを全社、及び所属部署やプロジェクトに還元するミッションが付与され、それを達成できると100万円のボーナスが付与されます。

つまり、パフォーマンス次第では最大300万円のインセンティブがボーナスに加えて付与されます。

 

パフォーマンス評価で最大150万のインセンティブ

また半期に一度行われる査定ではパフォーマンス評価というものがあります。
これは、部署メンバーのうち、パフォーマンスの高かった上位5%に追加でボーナスを付与する制度です。
60人の部署だと、約3名が選ばれるシステムです。

マネージャー陣が自分たちの部署の中で、最も業績をあげた人物、特筆すべき新しい価値を創出した人物、著しい価値貢献ができている人物を選びます。

その上位5%の人物について、パフォーマンスに応じて3段階で評価し、評価に応じて追加のボーナスが支払われます。
一番高い評価を受けた場合、最大で150万円が付与されると言います。

このように、パフォーマンスに応じたインセンティブ制度はかなり手厚いです。
ちなみにそもそもリクルートでは、パフォーマンスに応じてボーナスも大きく変動します。
ボーナスの詳しい説明については以下の記事をご覧ください。

 

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リクルートらしい福利厚生

ここまで、働きやすさを醸成する環境とPay for performanceに基づく福利厚生についてお伝えしました。
ここからは趣向の異なるリクルートらしい福利厚生をいくつかご紹介します。

 

社員食堂

リクルートが本社を構える東京駅駅前のグラントウキョウサウスタワーの中には、社員食堂があります。
ビル最上階のレストラン、お蕎麦屋さん、カフェと3店舗がありましたがコロナ禍を機に営業休止となっています。

近々、営業再開の告知がされているようです。

また、同ビルにはリクルート社員だけが使えるタリーズコーヒー、セブンイレブンも併設されています。
タリーズは通常より割引価格で利用することができます。

 

マッサージ

グラントウキョウサウスタワーと銀座7丁目のビルにはマッサージルームも併設されています。
1時間4,000円程度と割安で利用することができます。

コロナ前は活用されていましたが、出社日が減ったことで活用する人は少なくなっているようです。

 

キッザニア東京の割引チケット

リクルートらしい福利厚生として、キッザニア東京の割引もあります。
キッザニア東京とは、豊洲にある子供が色々な職業を体験できる施設です。

リクルートはキッザニア東京のスポンサーをしているため、社員は50%オフで入場することができます。
お子さんのいる世帯には重宝されているようです。

 

リクルートへ転職するには

リクルートの福利厚生について、社員2名へのインタビューをもとにお伝えしました。
社員が個々の働き方を選択しやすい環境作り、そしてパフォーマンスに還元するというPay For Performanceから、リクルートが何を大切にしているかが読み解けたと思います。

リクルートという環境に興味を持った方、転職を検討されている方、リクルートの志望度合いの高い方は、是非【エージェントファインダー】にご登録ください。

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