人材業界の「黒船」として日本に上陸したIndeedでは、一人ひとりの社員が活躍できるよう、環境が整備され、多くの制度が用意されています。
世界に27の拠点があり、各オフィス、各部署でインセンティブ制度や組織体制は異なっているものの、福利厚生面では世界中の社員に同じ制度が設けられています。 今回は、そんなIndeedの福利厚生の内容を現役社員(※2020年3月現在)が詳しく解説していきます。 |
目次
Indeedの福利厚生について
Indeedでは法定福利厚生6種のうち下記が加入対象となっています。
- 雇用保険
- 労働者災害補償保険
- 健康保険
- 厚生年金保険
40歳以上の社員のみ先の4つに加えて介護保険も備わっており、月給からの天引きとなっています。
介護保険のみ加入対象が限定されているのは、Indeedの社員の大多数が20~30代であることが大きいのではないかと筆者は考えています。
Indeedが独自で設けている福利厚生について
続いて、Indeedが独自に設けている福利厚生をご紹介します。
通勤手当、住宅手当
通勤手当は全額支給されます。一方で住宅手当ては基本ありません。
2018年に大阪支社ができたため、会社の都合で東京から大阪に転勤となったメンバーに限り、一定額の住宅手当てが支給されています。
また、中には新幹線通勤をしている社員もいますが、全額の交通費が支給されます。
休暇制度
続いて、Indeedで用意されている休暇制度についてご紹介します。
・有給休暇
全社員には入社1年目に16日の有給休暇が入社したその日から支給されます。
また、有給休暇は年次毎に追加で付与され、年次が増える度にその数も増えます。
例:
年次 | 有休付与日数 |
2年目 | +17日 |
3年目 | +19日 |
4年目 | +21日 |
5年目 | +23日 |
6年目 | +25日 |
付与された有給休暇を全て使用しなかった年は、余った日数をもう1年間繰り越しして使うことが可能です。
・その他の休暇
他にも、以下の通りさまざまな休暇が用意されています。
- 病気休暇
- 生理休暇
- 産前産後休暇
- 育児休暇
- 介護休暇
- 慶事休暇
- 忌引休暇
詳細は以下で解説していきます。
・Parental Leave(育児有給休暇)
社員と社員の家族のライフイベントを支える制度の一つです。
出産前後、Indeed社員が出産後の仕事復帰のサポートとして、Primary Caregiver(主要保育者:父・母)の場合は16週間、Secondary Caregiver(第二保育者:親戚や父母に代わって育児を行う人)の場合は6週間の有給休暇を取得することができます。
筆者が知る周囲の事例では、配偶者の産後に2週間ほど休みを取得している男性社員が何人かいました。
産後はリクルート社事業所内保育所(東京駅グラントウキョウサウスタワー内)やBabysittingサービス*などを利用することができます。
*リクルートグループの事業所内保育所や法人契約をしているベビーシッターのサービス
・オープンPTO(Paid Time Off)
上記の有給休暇を取得しきってしまった場合でも、追加で有給休暇が取得できる制度です。
こちらは直属のマネージャーの許可が必要となりますが、実際にこの制度を利用している社員は一定数います。
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職場環境と働き方
次に、Indeedが力を入れているオフィス環境についてご紹介します。
食事
月・水・金曜は朝食が、火・木曜は昼食がケータリング形式で支給されます。
オフィス毎に複数のキッチンが置かれていて、そこで食事が配布されるのですが、食事の他にも豊富な飲み物、スナック、ナッツ類、コーヒーメーカーなどが置かれています。
忙しい社員が休憩時間に外食やコンビニなどに行かなくてもいいよう、働きやすい環境を整える一貫として全て無料で提供されます。
あまりの整い具合に「Indeedに入社してから太った」と声をあげる社員も見受けられます。
オフィス
オフィス空間はIndeedの文化や社員のニーズが反映されるよう、かなりこだわって作られています。
各国の支社でその国をモチーフにしたオフィスデザインが考えられています。
例えば日本の麻布十番のオフィスでは四季をイメージした壁画や、オープンスペースとして仕事ができる禅の庭が取り入れられています。
大広間にはリラックスできるソファが配置されている一方で、個人で仕事に集中できるようなスペースとして、Phone Roomという3畳くらいの密室や、また窓際やオフィスの至る所にたくさんの小テーブルと椅子が設けられています。
リモートワーク
これまではなかったのですが、コロナウィルスの感染拡大防止のため2020年3月から一部の部署でリモートワークが解禁となりました。
マネージャーの許可のもと、社員は月1回のリモートワークが可能になります。
現在は一部の部署のみですが、徐々に多くの部署へ広がりを見せていくのではないかと言われています。
ただ会社としては「出社しての業務」を基本的なスタンスとしており、月に複数回にわたって、もしくは連続してのリモートワークはできません。
試験的な試みが強いように感じます。
Indeed社員間の交流を促進!イベントや部活動について
強い組織にはチームワークが必要だと考えるIndeedでは、Indeedian(Indeed社員のことを指す)同士がコミュニケーションを増やし、結束力を強めるための機会を会社からも積極的に提供しています。
そんな考え方に基づいた、社内イベントについてご紹介します。
・ハッピーアワー
月に1度、夕方以降の時間に社内でお酒を飲める日があります。
キッチンやゲームルーム、大広間は仕事終わりの社員同士の楽しい会話で賑わいます。
筆者のケースでは、ハッピーアワーの時間で違う部署の社員との交流が広がり、プライベートでも遊びに行くくらい仲の良い友人ができたりもしました。
当日はオフィスの冷蔵庫がアルコールドリンクでいっぱいになります。
基本的に毎月の最終金曜日になることが多いのですが、以前は毎週開催されていたので、回数が制限されて不満を持っている社員もいます。
最近は毎月オフィス内で行われている新入社員歓迎会に、このハッピーアワーが含まれることが多いです。
社外イベント
続いて、社外のイベントについてご紹介します。
・サマーピクニック
毎年7月頃の休日に希望者のみ、会社から配布されたチケットで遊園地に行くことができます。
2018年は読売ランドでBBQ&乗り物乗り放題、2019年はディズニーリゾート(ランド・シー好きなほうを選択)でした。
・運動会
毎年10月の休日に開催されます。こちらも希望者のみですが、参加率は全体の2/3くらいとかなり多いです。
・ホリデーパーティ
言い換えると会社全体の忘年会なのですが、かなり豪華です。
昨年(2019年)は雅叙園のパーティスペースを貸し切って、マグロの解体ショーが行われました。
・ハイキング/ナイトラン
都内で開催される公営、私営のイベントにIndeedも会社枠で参加しています。
これらのいろいろなイベントは、毎月メールで全社員に招待され、任意で個人参加することができます。
上記の社外イベントの多くは、社員につき1人までIndeed以外の人も招待することができます。
申請をすれば友人や、恋人、家族など誰でも1人までは連れてくることができ、多くの社員が利用しています。
・Indeed Store
Indeed専用のオンラインサイトで、Indeedロゴの入った様々なグッズを手に入れることができます。
入社した初日から、社員には一式配られます。
基本的には購入する形となりますが、年次が変わったタイミングや誕生日などには専用のポイントが貯まるため、このポイントでグッズと交換ができます。
T-shirts、パーカー、サッカーユニフォームなどの衣服類や、マグカップ、充電器などの生活用品、仕事に役立つアイテムなど、種類はかなり豊富です。
サークル活動
Indeedには社員によるサークルがあり、活動も盛んです。
会社の規定を満たしていれば、社員の誰でもサークル設立を申請することができます。
しかも活動費は1,000円/1人まで経費が降ります。
(例えば、1活動の参加人数が20人の場合、20,000円の経費が降ります。)
これまでサッカー、野球、バスケなどのスポーツ系のサークルから、映画、料理研究会、人狼ゲームまでユニークなサークルが作られてきました。
筆者の感覚値ですが、大体どのサークルも月1回、四半期に1回ペースで活動していると思います。
Indeed社員は実際どのように福利厚生を活用してる?現場のリアルな声
有給休暇について、営業部門では四半期の数字を達成する、またその見込みされあれば十分に利用することが可能です。
中には1週間の平日を丸々休みにして、前後の土日を加えた9連休を楽しんでいる社員も見受けられます。
その他のほとんどのセグメントでも、多くの社員が連休を取得してOnとOffを効率的に使い分けているケースが多いです。
雰囲気として、自分の業務を全うしていれば普通に休みを取っていいよ、という環境なので筆者も定期的に休みをとって海外旅行に行っています。
また、社内外のイベントも毎月、頻度の多い時には毎週開催されることもあるので、他部署の社員との交流がしやすい環境です。
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Indeedは充実した福利厚生で従業員の創造性をサポート
創業者の想いから、Indeedは充実した福利厚生で、社員が創造的かつ圧倒的当事者意識で仕事に取り組めるよう環境づくりを徹底しています。
社員を非常に大切にする文化があり、社員が楽しく居心地よく働けるため多くの制度や環境が整っています。
また、会社として創業当時から現在まで、常に社員の意見や声を拾う姿勢を持っている印象があります。
日本ではまだ8年目と若いため、社員の意見を踏まえたユニークな制度が今後もできるかもしれません。
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