コンサルタントの年収は？コンサル業界への転職について徹底解説

実力で評価され高年収も期待でき、やりがいのある仕事として人気の高いコンサル業界。転職市場でも『PwC』や『EY』をはじめとするBig4やアクセンチュア、ベイカレントコンサルティングなどのコンサル会社が高い注目を集めています。 この記事ではコンサル業界に興味がある方向けに、コンサルタントの平均年収や仕事内容、コンサル業界への転職に関してくわしく解説いたします。転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください

 

コンサルタントの平均年収

一般的にコンサルタントは年収が高いことで知られています。ここでは特に人気の高いBIG4とアクセンチュア、ベイカレント、野村総合研究所の平均年収を紹介いたします。

PwCコンサルティング	957万円
デロイトトーマツコンサルティング	933万円
EYストラテジーアンドコンサルティング	903万円
KPMGコンサルティング	900万円
アクセンチュア	873万円
野村総合研究所	1,232万円
ベイカレント・コンサルティング	1,117万円

（2022年度有価証券報告書／無い場合は2023年10月時点の口コミ参照）

BIG4はもちろん、外資系・日系どちらも平均年収が高いことがわかります。2022年度の日本の平均年収が445万円ですので、倍以上の所得が期待できます。

コンサルタントはクライアントが抱えるありとあらゆる課題を解決するのが仕事です。いわゆる知識集約型産業のひとつですが、人件費以外ほとんど費用が掛からないことから利益率も高く、成果を出せば収入に直結します。また、クライアントから支払われる高額フィーや好調な業績が年収の高額化を後押ししていると考えられるでしょう。

 

コンサルタントの仕事内容

高い年収が期待できることから転職市場でも注目を集めるコンサル業界ですが、その仕事内容は多岐にわかれています。転職する際には、自身の強みを活かせる企業や応募ポジションを探さなくてはなりません。また、コンサル会社によっても対象となるクライアントの規模や手がけるプロジェクト内容が異なるため、企業選定も重要です。

コンサルタントは手がけるプロジェクトの内容によって、戦略コンサルタントや経営コンサルタントなど、いくつかの種類にわけることができます。

ここではコンサルタントの種類とその仕事内容について解説いたします。

 

戦略コンサルタント

戦略コンサルタントは、クライアントが抱えている課題を解決するために、経営戦略や成長戦略、M&A戦略など、あらゆる角度からソリューションを提案します。
クライアント企業の分析や業界分析、ステークホルダーへのインタビューなど、調査で得た情報を分析し、最適なソリューションを提案することが求められています。

近年ではAIやIoTを活用したデジタルソリューションが注目を集めることが多く、ITの知識が求められる現場も急増しています。

 

総合コンサルタント

アクセンチュアやデロイト、PwCなどの総合コンサルタントファームは、戦略立案から実行までを手がけるコンサルタントです。ソリューションの提案だけでなく、実行に移すための業務体制改善や組織改革など、ワンストップで課題を解決するのが特徴です。

総合コンサルタントファームは、ITコンサルタントや戦略コンサルタントなど、専門分野に特化した人材を集めたチームを抱えています。そのため、自社内で蓄積されているナレッジも膨大です。

 

ITコンサルタント

DX推進の影響もあり、近年需要が高騰しているITコンサルタント。企業のIT戦略策定や既存システムの見直し、システム導入による業務改善の提案など、IT技術を活用したソリューションを提案します。

アパレル産業から製造業、官公庁まで幅広いクライアントの経営課題を解決するため、ITに関する知識以外にも幅広い業界に関する知識やキャッチアップ力が求められます。

 

経営コンサルタント

経営コンサルタントは経営陣の視点で企業戦略を練り、人材育成やDX推進など業務効率化や人材マネジメントなど、経営課題を解決するソリューションを提案します。企業の財務状態を把握し、中長期的視点で組織改革や社員育成を行い、戦略的に経営をサポートするのが仕事です。

 

会計・財務コンサルタント

会計・財務コンサルタントは、資金調達や投資戦略の立案、会計業務フローの見直しなど、クライアントの財政面に関する課題にソリューションを提供します。事業拡大に向けたM＆A戦略や、インボイス制度改正時の対応など、会計に関する助言を幅広い角度から行い、事業をサポートします。

金融機関でのSE経験者や会計監査の経験がある方に向いている仕事です。

 

専門コンサルタント

そのほかには、建設コンサルタントや医療コンサルタントなど、専門的な事業をサポートするコンサルタント職もあります。建設コンサルタントはインフラ整備の企画や維持管理のトータルサポート、医療コンサルタントは、病院・製薬会社の経営支援など、メディカル業界で戦略を立案、経営サポートするのが仕事です。

 

コンサル業界の年収を分野ごとに解説

年収が高いことで知られるコンサルタントですが、実際の平均年収はどのくらいなのでしょうか？

業務内容や外資・日系企業に分け、大手コンサル企業の平均年収を紹介いたします。

 

総合コンサルタント

大手総合コンサルタントBIG4とアクセンチュアの年収を紹介します。

PwCコンサルティング	957万円
デロイトトーマツコンサルティング	933万円
EYストラテジーアンドコンサルティング	903万円
KPMGコンサルティング	900万円
アクセンチュア	873万円

（2023年10月時点の口コミ参照）

大手総合コンサルタントファームの5社は、非常に高い年収水準なことがわかります。どこも実力主義で、結果に応じた評価で給与が決まります。転職市場でも非常に人気が高く、転職難易度は高めです。

 

経営戦略コンサルタント

大手経営コンサルタント・戦略コンサルタントファームの平均年収を紹介します。

ボストン コンサルティング グループ（BCG）	1298万円
ベイン・アンド・カンパニー	1288万円
ローランド・ベルガー	1283万円
マッキンゼー・アンド・カンパニー	1191万円
A.T. カーニー	1096万円

（2023年10月時点の口コミ参照）

経営・戦略コンサルタントはどこもハードワークなことで知られていますが、その分平均年収も桁違いです。プロジェクトでの成果で給与が決まります。総合コンサル同様、転職市場でも高い人気がありますが、転職難易度も非常に高くなっています。実力主義で「Up or Out」の社風が残る企業も多いようです。

 

IT系コンサルタント

ITコンサル企業として知られる4社の平均年収をまとめました。

ノースサンド	694万円
リグリット・パートナーズ	607万円
電通デジタル	652万円
日本IMB株式会社	926万円

（2023年10月時点の口コミ参照）

全社とも高い水準の年収レンジですが、総合コンサルや戦略コンサルと比べると、すこし劣る印象です。ただし、上記年収はあくまで平均年収ですので、高年収を目指すことも可能です。また、総合コンサルファームのITコンサルポジションを目指せば、さらなる高収入を期待できます。

 

外資系コンサルファーム平均年収

転職市場でも常に注目度が高い外資系コンサルファームの平均年収を高い順にまとめました。

ボストンコンサルティング	1298万円
ベイン・アンド・カンパニー	1288万円
ローランド・ベルガー	1283万円
マッキンゼー	1191万円
ベイカレント・コンサルティング	1117万円
A.T.カーニー	1096万円
PwCコンサルティング	957万円
デロイトトーマツコンサルティング	933万円
EYストラテジーアンドコンサルティング	903万円
KPMGコンサルティング	900万円
アクセンチュア	873万円

（2023年10月時点の口コミ参照）

全体的に高い年収が期待できます。実力主義で、若手でも活躍しやすい環境が整っていますが、その分成果を出せないと居づらいといった社風であるのも特徴です。

 

日系コンサルファーム平均年収

日系のコンサルファームの平均年収を高い順にまとめました。

ドリームインキュベータ	1776万円
野村総合研究所（NRI）	1242万円
ベイカレントコンサルティング	1117万円
日立コンサルティング	915万円
NTTデータ経営研究所	867万円
アビームコンサルティング	753万円
リブ・コンサルティング	733万円

（最新の有価証券報告書、または2023年10月時点の口コミ参照）

日本のコンサルファームも全体的に高年収が期待できます。外資系よりは年収レンジが下がるものの、その分「Up or Out（昇進か退社）」といった外資系コンサル特有の社風は薄い傾向にあります。

 

コンサル業界の年収が高い理由

コンサルタント業界は全体的に平均年収が高い傾向です。クライアントから支払われるコンサルタントフィーが高額なこと、利益率が高いビジネスモデルであることなどが背景にあると考えられます。

外資系・日系ともに、大手コンサルティングファームでは、アナリストやマネージャー、パートナーといった職位や役職により賃金テーブルが決められています。職位の名称は企業によって異なりますが、ポジションの昇格により昇給するという仕組みはどこも同様です。

 

インセンティブの割合が大きい

平均年収が高いコンサル業界ですが、ベース年収のほか、インセンティブの有無や賞与の有無、残業代で年収レンジに幅が生まれます。成果を残すことで、インセンティブが支給されるため、やりがいを感じる方が多いようです。

 

コンサルタントになるには

転職難易度が軒並み高いコンサル業界ですが、高い倍率を勝ち抜き、コンサルタントになるためにはどうすれば良いのでしょうか？

ここからはコンサルタント業界を目指すために起こすべきアクションについて、具体的に解説いたします。

 

コンサル業界は中途採用に積極的

コンサル業界は即戦力を求める傾向が高く、どの企業も比較的中途採用に積極的です。
BIG4をはじめ、近年、大手コンサル企業の業績は好調で、ファーム規模拡大や事業規模拡大に向け、どこも採用人数を増やしているようです。

そのため、転職でコンサルタントを目指すことも可能です。ただし、即戦力を求められるため、前職での経験や応募先のポジションで活かせるスキルを持っている人が優遇されます。

 

未経験からの転職は早めが吉

未経験からの転職、いわゆる異業種転職でコンサルを目指すのなら、第二新卒〜30代前半程度の早めの転職がオススメです。

第二新卒や20代なら論理的思考力や高いコミュニケーション能力など、ポータブルスキルの高さからポテンシャルで評価されることもあります。20代後半から30代前半程度になると、前職での経験も重視される傾向です。
マネジメント経験や前職でのプロジェクト経験などが必須となってきます。

コンサルティング業務の傾向として、クライアントの業界についての知識を求められることから、総合ファームを中心に、異業種で経験を積んできた人材を求める企業も増えています。
とくにDX施策のマネジメント経験や業務改善経験がある方など、ITの知見がある人材向けの応募ポジションが多い傾向です。

若手が活躍しやすい環境が整っているコンサル業界では、40代以降で未経験の転職は難しいといわれています。
高いマネジメント能力があり、コンサル業界のノウハウやスピード感についていけるMBAホルダーや、専門性の高い知識を有している方など、限られたハイクラス人材でないと厳しいでしょう。

 

コンサル業界に向いている人・必要なスキル

華やかなイメージを持たれがちなコンサル業界ですが、実際はどんな人が優秀なコンサルタントとして活躍できるのでしょうか？コンサル業界に向いている人は、以下の3つのスキルを保持している人です。

• 論理的思考力
• コミュニケーション能力
• 成長志向

それぞれ詳しく解説いたします。

 

論理的思考力

まず、論理的思考力はどのコンサルタント会社でも求められる能力と思って間違いありません。
ロジカルに物事をとらえ、理にかなった戦略やソリューションを提案する能力が必須です。クライアントに戦略やプロジェクトを提案する際やチームで立案する際など、さまざまな場面で説得力のある論理的なプレゼンを求められます。

また、情報を集め分析する能力も必要です。論理的思考で結論にいたるまでのエビデンスを明確に提示できるよう、最新情報を収集しファクトチェックする慎重さや、あらゆるバイアスを除去し物事の本質をとらえるスキルが求められています。

クリティカルシンキングやMECE、仮説思考など論理的思考を鍛える思考法やフレームワークを駆使し、日頃から論理的思考で物事をとらえるクセをつけておくと良いでしょう。

 

コミュニケーション能力

最適なソリューションを提案するためには、クライアントが抱えている課題の本質を知る必要があります。そのためには、クライアントから悩みをヒアリングし、置かれた状況や本質的な課題を理解しなくてはいけません。クライアントに反対意見を述べなくてはいけない時もあるでしょう。

クライアントから信頼され、頼られる存在になるためには、短時間で良好な関係性を築けるコミュニケーション能力が必須です。海外クライアントとやりとりする機会がある場合は語学力も求められます。

また、チーム単位でのプロジェクトでは、同僚や上司と協力しあい、スピーディーにプロジェクトを進めていかなくてはいけません。協調性やリーダーシップなど、チームで成功するために必要なスキルが高い人の方が成功しやすいといえるでしょう。

 

成長志向

コンサルタントはクライアントやプロジェクトが変わるごとに、新たな知識をキャッチアップしないといけません。高いフィーを支払っているクライアントに不信感を抱かせないためにも、豊富なナレッジでソリューションを提供することが求められています。

そのため、知らない知識を身につけることが楽しいと思える方や知的好奇心の高い方など、成長志向がある方はコンサルに向いているといえるでしょう。

また、業界全体が実力主義で、残した成果によって評価される風潮があります。
ハードワークでも結果を残すことにやりがいを感じ、努力できる人にとっては非常にやりがいのある環境です。成果を出せば年収が高くなることも、やりがいにつながるでしょう。

 

コンサルタントへ転職するには資格が必要？

コンサルタントへの転職で必須と言われる資格は特にありません。応募ポジションによって資格保持が応募要件となっていることもありますが、専門性の高いポジション以外では必須とまではいかないでしょう。

ただし、資格を保有していることで有利になる場合もあります。特に未経験からの転職では関連性のある資格を持っていることで、志望度をアピールすることができるでしょう。

コンサル転職で有利になる資格を3つ紹介いたします。

 

MBA

MBA（Master of Business Administration）は経営学修士を取得した人が得られる学位です。
国内でも取得できますが、海外MBAの方が高い評価を得られる傾向があります。戦略コンサルポジションに応募したい方や外資系ファームなど、一定の語学力が必要なコンサル企業に勤めたい人におすすめです。

 

IT国家資格

近年では、総合コンサルファームや戦略系コンサルなどでも、DX案件が急増しています。そのため、IT人材の採用枠が拡大傾向にあるようです。ITストラテジスト資格やプロジェクトマネージャ資格、PMP資格など、IT人材として即戦力になることを示せる資格を取得しておくと、選考やプロジェクトへのアサインに有利です。

前職でSEとしての経験を積んだ方やIT業界で活躍していた方なら比較的簡単に取得できます。

 

中小企業診断士

エンタープライズ領域だけでなく、中小企業の戦略コンサルや経営コンサルを手がける企業に転職したい場合、中小企業診断士の資格があると有利です。
取得難易度が高いことで知られる中小企業診断士は、幅広いビジネス知識を有していることをアピールできます。

エンタープライズ領域に強い大手外資系コンサルの求人では、歓迎要件どまりですが、未経験からコンサル業界に転職したいという意欲をアピールするのには十分な資格といえるでしょう。

 

コンサルタントへ転職する際の流れ

コンサルタント業界に転職する際は、一般的にどのような流れになるのでしょうか？

選考フローや面接の傾向など、具体的な流れを解説いたします。

 

選考フロー

一般的なコンサルティングファームの選考フローは、書類選考→適性試験→面接となります。面接回数は企業や応募ポジションによって異なりますが、2〜3回程度が多いようです。

履歴書や職務経歴書も手を抜かず、応募ポジションで求められているスキルや経験をしっかりアピールできるよう端的にまとめます。

面接は志望動機やこれまでの経験、キャリアパスなどを質問される通常の面接と、その場で出されたビジネス課題に回答するケース面接があります。A.T.カーニーなど戦略系コンサルの面接では複数回ケース面接が設定されていることもあるようです。

 

ケース面接の対策は必須

ケース面接はコンサル業界で多く見られる特殊な面接です。
お題を出されたあと5分程度の思考時間が与えられ、制限時間内にお題に対する回答をプレゼンします。売上を伸ばす方法やコスト削減方法などを聞かれることが多く、フェルミ推定を応用し短時間で定量的にロジカルな回答を導き出すことが求められます。

通常の面接と異なり対策が特殊なケース面接は苦手意識を持つ人が多いようです。選考基準を熟知しているエージェント相手に練習することで、内定率を高めることができるでしょう。

 

コンサル業界への転職・年収に関するよくある質問

最後にコンサル業界への転職・コンサルタントの年収に関してよくある質問をまとめました。コンサル業界に興味がある方や転職を考えている方は是非参考にしてみてください。

 

コンサルへの転職に資格は必須？

募集要項に明記されていない限り、コンサルタントへの転職において資格は必須ではありません。
総合コンサルファームや戦略コンサルファームなど、高年収が期待できるコンサル企業の募集要項でも、資格が必要なポジションは少なく、経験や論理的思考力などが求められています。

特に、中途採用では前職での経験が重視される傾向にあり、特定の資格よりもマネジメント経験や新規事業の企画・立案経験、DX推進に関する戦略策定経験などが必要です。
選考書類でわかりやすく経験をアピールすることや、面接で前職での経験や志望度を定量的指標を用いて伝える能力などが評価されます。

 

コンサルへの転職は未経験でも可能？

未経験からコンサルタントへの転職は可能です。採用HPにコンサル経験不問と明記されている場合もあります。前職での経験を活かせるポジションを選び応募することが重要です。

自身のスキルを活かせないポジションに応募すると、内定率が下がってしまいます。どのポジションに応募すべきかは慎重に検討した方がよいでしょう。
適切なポジションがわからない場合は採用HPからキャリア登録をするか転職エージェントに相談するのがオススメです。

 

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企業が求める人材を理解しているため、応募者のスキルとマッチする適切なポジションの提案も可能です。

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