電通総研（旧ISID）の平均年収は1,000万円以上！役職・年代別の事情を徹底解説

電通総研は、日本のITサービス業界において高い給与水準を誇る企業です。2024年1月に電通国際情報サービス（ISID）から社名を変更をし、新たなスタートを切りました。その歴史は長く、1975年に電通とアメリカGE（ゼネラル・エレクトリック）との合弁で設立されたのが始まりです。 中途採用市場でも非常に人気の高い同社ですが、実際の報酬水準や昇給の仕組みはどうなっているのでしょうか。 この記事では、電通総研の最新の平均年収や職種・年収・役職別の給与モデル、さらには年収を左右する評価制度など、同社の年収事情を紐解きます。電通総研への転職を検討している方や、年収の動向に興味がある方はぜひご一読ください。

電通総研の平均年収は1,125万円｜2025年度最新データと推移

最新の有価証券報告書（2025年12月31日時点）によると、電通総研の平均年収は1,125万円です。これは国内のITサービス企業の中でも高水準であり、社員の専門性に高い報酬で応える企業体質を示しています。ただし、この金額は全従業員の平均値であるため、実際の給与は個人の年齢や役職、評価によって変動します。具体的なモデル年収については、以降で詳しく解説します。

従業員数	2,492名
平均年齢	39.9歳
平均勤続年数	10.7年
平均年間給与	1,125万円

 

過去5年間の平均年収推移

有価証券報告書によると、電通総研の過去5年間の平均年収は以下のとおりです。

年度	平均年収	平均年齢
2024年度	1,123万円	40.1歳
2023年度	1,133万円	40.6歳
2022年度	1,128万円	40.9歳
2021年度	1,057万円	41.0歳
2020年度	1,047万円	41.0歳

平均年収は2023年度をピークにわずかに減少していますが、これは業績の悪化ではなく、平均年齢が41.0歳から39.9歳へと引き下がっていること（若手採用の積極化）が主な要因と考えられます。20代・30代の若手層を厚く採用しながらも、1,100万円台の大台をキープしている点は特筆すべき強みです。

 

【徹底比較】競合の野村総合研究所やNTTデータと年収はどう違う？

ここでは電通総研の年収を、同じSIer・ITコンサルティング業界の競合他社と比較します。

会社名	平均年収
野村総合研究所	1,322万円
電通総研	1,125万円
NTTデータ	967万円
アクセンチュア	923万円

野村総合研究所（NRI）には一歩譲るものの、国内最大手のSIerであるNTTデータや、外資系総合コンサルの雄であるアクセンチュア（国内推定値）を上回るポジションに位置しています。

電通グループの安定した基盤がありながら、外資系コンサルや超大手SIer以上の待遇を期待できる点は、非常に大きな魅力です。

 

【年代別】電通総研の年収モデル｜30歳で1,000万円に到達可能か

電通総研では、年齢別のキャリアパスに応じて年収が上昇していきます。実力と評価次第では、30歳前後での年収1,000万円到達が十分に可能です。個人の成果が正当に賞与や昇格に反映されるため、20代・30代の若手・中堅層でも高いモチベーションを維持できる給与体系です。

 

20代の年収レンジとキャリアパス：年収500〜850万円

電通総研の20代の年収は、IT業界内でも非常に高い水準にあります。

新卒1年目の初任給は、大学卒で月額28万円、修士了で30万円（2025年度実績）とされており、初年度から年収500万円を超えるケースも珍しくありません。

入社後、3年目から5年目にかけて着実に昇給が進み、年収は600万円から800万円程度まで上昇するのが一般的です。

若手のうちは基礎スキルの習得が中心ですが、プロジェクトでの成果が評価に直結するため、早期に実績を上げれば同期より早いペースで昇格できます。20代後半で専門職に昇格すれば、裁量労働制への移行とともに年収1,000万円の大台を視野に入れたキャリア形成が可能です。

 

30代の年収レンジとキャリアパス：年収800万〜1,200万円

電通総研の30代は、最も年収が伸びる時期です。多くの社員が年収800万円を超え、30代前半で専門職（G3）へ昇格すると1,000万円の大台が現実的になります。この年代では個人の専門性が強く求められ、成果がダイレクトに給与へ反映されます。

35歳前後になると、プロジェクトリーダーとして現場を牽引する役割や、マネジメントの基礎を担う人材が増加します。この段階での想定年収は1,000万円から1,200万円程度に達し、同年代の平均を大きく上回る待遇を享受できます。

 

40代以降の年収レンジとキャリアパス：年収1,100万〜1,500万円以上

電通総研の40代以降は、マネジメントを担う管理職か、特定の領域を極める高度専門職として、キャリアの分岐点を迎える時期です。

40歳前後で多くの社員が年収1,100万円を超え、部長職などの上位ポストに就けば1,500万円以上の高待遇も期待できます。50歳を過ぎても高い給与水準は維持され、定年まで安定した収入を得られる環境が整っています。

2024年の社名変更に伴い、月給のベースアップを含む給与体系の是正が行われたことで、業績の波に左右されすぎない安定した資産形成が可能となりました。長年培った専門性を活かして社内で昇進し続けるだけでなく、豊富な経験を武器に経営に近い立場で活躍するなど、多様なキャリアパスが用意されている点も特徴です。定年を見据えた長期的な視点で見ても、業界内では極めて恵まれた報酬体系といえます。

 

【役職別】電通総研の年収レンジ｜課長・部長クラスの給与水準

電通総研の給与体系は、G1からG6までの職務グレードと連動しています。G3以上の専門職やG5以上の管理職になると、年収は大幅に上昇します。ここでは、各役職の目安となる年収レンジを紹介します。

 

専門職クラス（G3/G4）の年収目安：年収1,000万〜1,200万円

G3およびG4ランクは、現場の主力として高度な専門性を発揮するプレイヤー層です。G3ランクに昇格すると年収1,000万円の大台が見え始め、続くG4ランクでは個人のパフォーマンス次第で1,200万円前後の高年収を目指すことが可能です。

このランクから専門業務型裁量労働制が適用され、月給に一定時間分の裁量労働手当が含まれます。評価は目標管理制度に基づき、成果が賞与へとダイレクトに反映されます。

 

課長クラス（G5）の年収目安：年収1,200万〜1,400万円

電通総研の課長クラスに相当するG5ランクは、チームやグループを統括するマネージャーとして重要な役割を担います。業務内容は多岐にわたり、プレイングマネージャーとしてプロジェクトを牽引しつつ、部下の育成や組織の目標達成に責任を負います。

年収の目安は1,200万円から1,400万円程で、管理職としての責任に見合った高い給与水準となっています。

G5は管理監督者として扱われるため、裁量労働手当はなくなり、役職手当が支給されます。賞与は業績連動性が強くなり、個人のマネジメント能力が報酬を左右します。

 

部長クラス（G6）の年収目安：年収1,500万〜2,000万円

電通総研の部長クラスであるG6ランクは、組織運営の根幹を担う上級管理職です。経営層に近い視点での事業計画策定や、部門全体のマネジメントを担います。その責任の重さに見合った、年収1,500万〜2,000万円という業界トップクラスの給与水準が用意されています。

評価は組織全体の業績に強く連動するため、担当部門の成果がダイレクトに自身の報酬へと反映されます。

※最上位の役員クラスになると、執行役員で3,000万円以上、社長クラスでは億単位の報酬となるケースもあります。

 

電通総研の年収が高い理由は賞与！給与体系と評価制度を解説

電通総研の年収が高い最大の理由は、年収に占める賞与の比率の高さにあります。かつては賞与の割合が極端に高いことで知られていましたが、近年は月給を引き上げることで、安定化と成果主義のバランスをとる待遇改善が進んでいます。

 

年収の半分近くを占める賞与（ボーナス）の仕組み

電通総研の賞与は、会社の業績と個人の評価に基づいて決定され、例年6月と12月に支給されます。

業績が良い年には年間で基本給の5～6ヶ月分以上が支給されることもあり、これが年収を大きく押し上げる要因です。ただし、業績による変動幅が大きいため、年収が景気やプロジェクトの動向に左右されやすい側面もあります。なお、住宅手当などの各種手当は月給に含まれる設計です。

 

昇給・昇格を左右する評価制度の実態

昇給や昇格は、期初に設定した目標の達成度を評価する目標管理制度（MBO）に基づいて決定されます。

上長との面談を通じて定量・定性目標を設定し、期末にその成果を振り返るプロセスが基本です。

評価は賞与や昇格に直結するため、目標設定の段階から上長と密にコミュニケーションを取ることが重要になります。また、社内公募やスカウト制度も存在し、自律的なキャリア形成を支援する土壌があります。

 

専門職(G3)から適用される裁量労働制と残業代

専門職（G3）以上に昇格すると、専門業務型裁量労働制が適用されます。月々の実際の残業時間に関わらず、あらかじめ一定時間分の残業代が「裁量労働手当」として固定支給される仕組みです。

データサイエンティストなどの高度な専門職もこの対象となり、労働時間の長さではなく、成果で評価されるため、自らの裁量で効率的に業務を進める働き方が求められます。

 

職種で年収は変わる？コンサルタント・SE・営業の給与差

電通総研では、全社共通の職務グレード（G1〜G6）がベースにあるものの、職種によって評価の軸や年収の伸びやすさに若干の違いがあります。

特に、近年強化しているコンサルタント職は、プロジェクトの利益貢献度や上流の課題解決成果がダイレクトに評価へ直結しやすいため、高い成果を上げれば、SEや営業職よりも早いスピードで昇格し、高い年収を獲得できる傾向があります。

一方で、SEや開発職は技術的な専門性を高めることで、高評価を得られます。最先端のITスキルや、データサイエンティストなどの専門性を高めることで着実に高評価（G3〜G4の専門職レイヤーなど）を得られます。労働時間ではなく、技術的なアウトプットの質で評価されるため、職人気質なスペシャリストも報われる環境です。

営業やクリエイティブ職は、営業獲得の成果が賞与に直結します。新規案件の獲得やアカウントの拡大といった目に見える数字が、賞与に色濃く反映されるため、個人の営業成績次第で年収を大きく上げることができます。

 

高年収だけど激務？電通総研の働きやすさに関する評判

電通総研は高年収である一方、「激務ではないか」という評判も聞かれます。ここでは働きやすさの実態や、選考難易度のリアルに迫ります。

 

充実した福利厚生でワークライフバランスを支援

働き方については、多くの人が気になるポイントだと思います。電通総研の働き方の特徴として、大規模プロジェクトの納期前や、システムリプレイスの直前などは、一時的にタフなハードワークになる局面もあります。

一方で、会社全体でワークライフバランスの改善を進めており、有給休暇の取得も強く推奨されています。

また、福利厚生も充実しています。住宅手当や家族手当などの基本手当、、財形貯蓄制度などに加え、リフレッシュ休暇や人間ドックの費用補助いった制度も整っています。さらには北海道にある独自の保養施設など、ユニークな制度も魅力のひとつです。これらの制度を活用することで、仕事と私生活の両立を図りやすい環境が提供されています。

 

電通総研への転職・就職は難しい？採用難易度を解説

電通総研への転職・就職は、非常に難易度が高いとされています。 新卒採用では早稲田大学や慶應義塾大学、旧帝国大学をはじめとする上位校からの採用が中心で、狭き門です。

一方の中途採用においても難易度が高い点は同様ですが、新卒のような学歴偏重ではなく、即戦力となる高度な専門性やプロジェクト実績が何より重視されます。特に近年強化しているコンサルティング領域や先端技術（AI・データ等）を扱うポジションでは選考基準が厳しいため、徹底したレジュメ対策と面接準備が不可欠です。

 

 

電通総研の年収に関するよくある質問

ここでは、電通総研の年収に関して、就職・転職希望者から寄せられることの多い質問に回答します。社名変更による変化や、注目度の高いコンサルティング職の給与など、具体的な疑問を解消します。

 

新卒の初任給はいくらですか？

2025年度の新卒採用における初任給は、大学卒で月額28万円、大学院（修士）卒で月額30万円です。これに加えて年2回の賞与や諸手当が支給されるため、入社初年度から年収500万円突破は十分に狙える水準です。国内のIT企業のなかでも極めて高いのが特徴です。

 

旧ISIDからの社名変更によって、給与体系は変わりましたか？

はい、変わりました。旧ISID時代は賞与の割合が高い給与体系でしたが、2024年の電通総研への社名変更に伴い、月給のベースアップが行われました。これにより、成果主義の強みを残しつつも、年収が会社の業績や景気に左右されすぎない、安定した給与体系へと改善されています。

 

コンサルタント職とエンジニア職では年収にどれくらい差がありますか？

コンサルタント職の方が、昇格スピードが早く、年収が高くなりやすい傾向にあります。しかし高度な技術力を持つエンジニアであれば、コンサルタントと同等かそれ以上の高い年収を得ることも十分に可能です。

近年強化しているコンサルタント職は、プロジェクトの利益貢献度がダイレクトに評価へ繋がりやすいため、若手でも一気に年収を伸ばせる傾向があります。しかし、SE・開発職であっても高度な技術専門性を証明して上の職務グレード（G3〜G4など）へ昇格すれば、コンサルタントを凌駕するほどの破格の待遇を掴むことが十分に可能です。

 

まとめ

電通総研の平均年収は1,125万円と、国内IT企業の中でもトップクラスの水準です。高い年収の背景には、個人の成果がダイレクトに反映される賞与制度があります。2024年の社名変更に伴い、月給のベースアップも図られ、安定性も兼ね備えた給与体系へと進化しました。

中途採用は狭き門のため、選考を突破するには、同社への内定実績が豊富なハイクラス向け転職エージェントを活用し、対策を行うようにしましょう。

 

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