旧リクルートコミュニケーションズのディレクターの仕事内容は?仕事の流れやキャリアパスを解説

旧リクルートコミュニケーションズはリクルートグループのサービスを横断して、制作やプロモーション、新たなソリューションの提案を行います。
各職種は、事業領域(リクナビNEXTやゼクシィなど)に振り分けられ、その領域に新たなソリューションを導入します。今回は、旧リクルートコミュニケーションズ出身の筆者がリクルートコミュニケーションズのディレクターの仕事内容や1日の流れを解説します。(※2021年4月に、株式会社リクルートコミュニケーションズは、株式会社リクルートへと統合されました。現在は株式会社リクルートの中の1つの事業部として位置づけられています)

 

旧リクルートコミュニケーションズ ディレクターの仕事内容

リクルートコミュニケーションズでは、基本的にはリクルートグループの各事業領域の営業やクライアントからの相談があり、制作を担当するディレクターが相談を受けるところから仕事が始まります。

そのため社内には、一般的に考えられるような案件を受注してノルマを達成する、という営業部隊は存在していません
各事業領域の営業やクライアントの窓口となるディレクターが相談を受けて、問題特定やソリューションの提案を行います。

 

クライアントについて

クライアントはリクルートグループの各社や、リクルートのサービスを利用している企業となります。
リクルートグループのビジネス領域は、人材、進学、住宅、自動車、ブライダル、介護などのライフイベントから、旅行、グルメ、美容、買い物などのライフスタイルまで多岐にわたります。

ディレクターは、クライアントに対して制作物を提案します。
解決したい課題はクライアントによって異なるため、同じものを提案することはほとんどありません。
現状の課題、今回の制作物で何を実現したいのかなど、クライアントが置かれた状況を的確にとらえ、カスタマーやクライアント、そして社会的な目線に立って最適な解決策を提示することが求められます。

 

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旧リクルートコミュニケーションズ ディレクター職1日の仕事の流れ

リクルートコミュニケーションズではフレックスタイム制やリモートワークを推進していることもあり、仕事の進め方は個人によって大きく異なります

ヒューマンリソース領域(人材採用など)のディレクターをしていた筆者のある1日の仕事の流れをご紹介します。

  • 10:00~ ミーティング
  • 12:00~ 昼休憩
  • 13:00~ 資料作り
  • 14:00~ クライアントにソリューションのプレゼン
  • 17:00~ 休憩
  • 17:20~ 新しい案件の情報収集や分析
  • 20:00~ 退社

ディレクターとはいえ社内で考えるばかりではなく、クライアントに営業と出向いて話を聞いたり、提案に行ったりすることもあります。

納期やチームの進捗状況にもよりますが、個人でタスクを進めることができます。
そのためセルフマネジメントの能力は必須です。

 

旧リクルートコミュニケーションズ ディレクター中途入社者のキャリアパス

リクルートコミュニケーションズには、社員がプロフェッショナルとなるためのキャリアパスが用意されています

ここではディレクターとして中途入社した場合にどのようなステップがあるのか、各キャリアパスについて解説していきます。

 

入社直後の仕事や研修

入社直後はディレクターとして必要なスキルを高める研修や、担当する事業領域の媒体について学ぶ研修が行われます。研修自体しっかりと行われますが、わからない部分や明確でない部分は先輩や上長に質問するなど、自ら学びにいく姿勢が大切です。

 

2年目以降の働き方

2年目以降は、自らが主体となって本質的な課題の解決をしていく力が求められます。

各事業領域の担当営業と相談しつつ、情報収集や問題の特定、そして解決策のプランニングなどを一貫して行います。クライアントに提案後、制作やディレクションに移り、必要であれば業務設計やプロモーションなどの各職種と協力します。

企画に煮詰まったときには、自分の考えを提示した上で、先輩や上長に相談できます。ここにもリクルートコミュニケーションズのフラットな社風が表れています。

 

マネージャーに昇進後の働き方

昇進後は、マネージャーとして各グループのマネジメントや、ハイプロ*として後輩の育成、ビジネス拡大にむけて先端的な事例を創出するミッションの担当などに携わります。

また、リクルートコミュニケーションズの事業を広げるようなミッションも持ちます。

*ハイプロ:リクルートの社内用語で、ハイパープロフェッショナルの略。管理職ではないプレイヤーでありながら組織長と同等、もしくはそれ以上のより難易度の高い案件に携わる

 

旧リクルートコミュニケーションズ ディレクター業務の魅力

リクルートコミュニケーションズでディレクターとして働く魅力は、職場環境の良さやスキルを高められるところにあります。

 

個人の業績に応じたインセンティブの仕組み

ここまででお伝えしてきたように、リクルートコミュニケーションズではディレクターが案件の窓口的な役割を担います。営業のように定量的な評価ができず、インセンティブが支給されるケースは少ないと言えます。ただし革新的なソリューションを生み出した際には、その価値に応じたボーナスの給付もあります。

 

職場環境

働く環境は非常に整備されていると言えます。

リモートワーク制度(なるべく多くの社員が利用できるよう日数・時間に制限はなく、特別な手続きも不要。)を利用すれば、自宅だけではなく、「キッズスペース付きサテライトオフィス」というシェアオフィスで仕事をすることも可能です。
また、男性の育児休暇の取得も義務化されており、年間5日間の育児休暇の取得は必須、最大20日間の育児休暇が取得可能です。

 

リクルートコミュニケーションズのディレクターで成長できる部分

筆者が成長できると感じたのは「マクロ視点とミクロ視点で物事を見る力」が付くことです。

筆者はヒューマンリソース領域を担当していたので、マクロ視点で人材不足などの社会的な課題を見ていました。
一方、ミクロ視点は、リクナビを利用する学生がどうしたら自身に合う企業に入社できるのか、リクナビを利用する企業がどうしたら自社が求める人材を採用できるのか、ということを見ていました。

マクロ視点とミクロ視点の両方を持つことで、新たなソリューションが浮かぶことが多々ありました。
この視点はなかなか他の企業で得られるものではないため、成長できる部分と言えるでしょう。

リクルートコミュニケーションズという規模や実績のある会社だからこそ、社会問題の解決の糸口となるソリューションを提案できると思い、業務に従事していました。

 

同期や周りではどんな経歴の人が活躍していたか

「既存の枠にとわられずにアイデアを生み出す人」が活躍していました。

常に様々な課題解決が求められるため、アイデアを生み出すことは非常に重要です。
リクルートコミュニケーションズではプロフェッショナルが揃っているため、協力を得ながらアイデアを実現できる人は早くから高いミッションを任せられる存在となります。

 

実際の活躍事例

筆者の知り合いに20代後半でマネージャーに任用された人がいます
筆者と同じくヒューマンリソース領域を担当していました。

その社員は、介護業界の企業の「新卒社員を目標数採用することが難しい」という課題に対して、リクナビの学生に直接メッセージを送るダイレクトメール機能ではなく直筆で応募者に手紙を送ることを提案したところ、見事採用に成功したそうです。
リクナビという自社のサービスにとらわれることなく、学生や企業にとっての最良の方法を検討した結果の提案でした。

このように自社サービスの枠にとらわれない自由な発想でクライアントの課題を解決する提案は評価に直結します。

 

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旧リクルートコミュニケーションズ ディレクターの勤務規定

最後にリクルートコミュニケーションズのディレクターの勤務規定を紹介します。

勤務地

正社員の場合は、全国7拠点にて配属されます。

  • 札幌
  • 仙台
  • 東京
  • 名古屋
  • 大阪
  • 広島
  • 福岡

転勤の際は、引っ越し費用や特別住宅手当が支給されます。
契約社員の場合、転勤はありません。

 

給与レンジ

中途社員の場合は、エントリーレベルで年収が400万~500万円です。

その後は年次や年齢関係なく、携わるミッションの価値によって年収が変わるミッショングレード制度によって給与が変動します。
給与レンジを決めるミッショングレードは半期に1度見直され、スキルや上長との面談などによってその半期で担うミッション内容が決まります。

成果主義の制度のため年齢で平均年収を出すことは難しいですが、中には20代でマネージャーになり、年収1000万円近くになる人もいます。

 

【まとめ】旧リクルートコミュケーションズは新しいことにチャレンジしたい人に最適な環境

旧リクルートコミュニケーションズのディレクターは、他の事業領域の営業やクライアントから相談を受けて仕事が始まります。
課題の特定やソリューションの提案など、決まった型はありません。

チャレンジすることが好きな人や、ルーティンワークを嫌い新しいサービスを創出したい人には魅力的な会社です。

 

リクルートに転職するには

リクルートへの転職を希望する方は、転職エージェント選びが肝になります。リクルートへの内定実績を豊富に持つエージェントに相談するようにしましょう。内定実績が豊富なエージェントは採用ターゲットを熟知していますし、過去の面接内容や面接官の情報に基づいた面接対策をしてくれるので内定確度が上がります。

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