旧リクルートキャリアの年収、ボーナス、給与制度を元社員が解説

※旧リクルートキャリアに限らず、現在のリクルート総合職（GE社員）の年収は以下の記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

旧リクルートキャリアの年収システムと、モデル年収

旧リクルートキャリアは月給制で、基準給＋グレード手当（M1~12、詳細は後述）で決まります。年収は、評価はもちろん、正社員や契約社員といった職制の違い、職種、勤務地域によっても大きく変わってきます。賞与（ボーナス）は年2回です。職種・雇用形態別のモデル年収は以下の通りです。

モデル年収（GE社員＝正社員）

＜営業職＞

• 26歳　591万円（月給36万円＋賞与）＊M3想定
• 28歳　719万円（月給44万円＋賞与）＊M4想定
• 課長級　1001万円（月給62万円＋賞与）＊M7想定

＜企画職＞

• 26歳　591万円（月給36万円＋賞与）＊M3想定
• 28歳　719万円（月給44万円＋賞与）＊M4想定
• 30歳　797万円（月給49万円＋賞与）＊M5想定

モデル年収（SE社員＝契約社員）

リクナビのルート営業

• ＜大阪＞入社3年目　411万円（月給25万円＋賞与）
• ＜熊本＞入社3年目　392万円（月給24万円＋賞与）

＊過去の旧リクルートキャリア求人情報を基に作成

SE社員の年収についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

旧リクルートキャリアのミッショングレード別平均年収

リクルートグループは全体で、【ミッショングレード制】という給与制度を採用しています。ミッショングレード制とは年齢や在籍年数に依存することなく、担当する業務や職務に等級を付け、給与に反映させる制度です。

リクルートキャリアの場合、グレードは最低のM1から最大のM12まであるとされ、グレードを基準にして月給が決まります。社員は半年に1度、直属の上司による面談、査定によってSSS、S、A、B、Cの5段階で評価され、この査定結果はグレードのアップ（昇級）の判断に使われるほか、ボーナスにも反映される仕組みとなっています。

グレード別の標準年俸は、以下の通りです。あくまで標準年俸のため、実際の年俸は個人のパフォーマンスによって大きく変わります。

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旧リクルートキャリアの年次・役職別年収

ここでは具体的に旧リクルートキャリアの年次・役職ごとのミッショングレード と、実際に多い年収帯をご紹介します。

営業職のキャリアアドバイザー（CA）やリクルーティングアドバイザー（RA）の場合、新卒はグレードM1で500万円程度。2年目以降は実績に応じて、基本給が段階的にアップしていきます。20代後半で自立して業務ができるようになるM4で700万円程度、リーダー格の中堅社員でM5～6となり800万円を超えてきます。

30代のマネージャー（課長級）はM7～8で900万～1100万円の水準に達します。部長職はM9～10で1200万円程度、役員クラスはM11～12で1000万円台後半から2000万円程度とされています。管理職になると、担当する部署の業績によって大幅に増減する例もあります。

上述した標準年俸に対し、半期に1度の評価によって62.5％（Ｃ評価）～150％（SSS評価）が掛けられることになるため、一定の幅が出ます。

営業成績がよければ一気に昇進し、20代後半でマネージャーになる社員もいます。

旧リクルートキャリア中途入社者の年収実績

リクルートキャリアの転職者の場合、採用時の評価や前職での年収実績が加味されるため、人によって定時年収に差が生まれます。職種にもよりますが、実際多くの転職者はグレードがＭ2～3（年収500～600万円程度）でスタートします。その後の年収の上げ幅はプロパー社員と同じ扱いで、成果主義となります。

以下に、リクルートキャリア転職者の入社時の年収と、前職からの年収推移を掲載します。

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旧リクルートキャリア評価年収を決める評価制度とボーナス

旧リクルートキャリアで支給される年2回のボーナスは、直属の上司らの評価が反映された形で金額が決定します。M1～12の等級に基づく成果基準と照らし合わせてSSS～Cの5段階で判断されます。評価が1ランク上がるごとに2回のボーナスの合計が数十万円程上がります。

旧リクルートキャリアでは、年齢に関係なく、担当する職務の成果に基づき直属の上司のほか、隣のグループの管理職らを交えて評価を決め、評価の公平性を担保します。部やグループの目標設定も複数の管理職が議論して設定します。

企業の採用活動を支援するRA営業職で言えば、まず担当する企業の人材獲得の実績が問われます。新規求人獲得といった部やグループの貢献度や勤務態度等を含めてチェックされ、各社員の評価が決定します。

旧リクルートキャリアは成果主義で、年収にも大きく反映させる仕組みですが、その評価を複数の目で行うため、客観的な評価がされていると言います。日本の大手企業では年功序列で、成績評価も上司との関係性によって恣意的に判断されることも多いですが、リクルートグループ全体としても社員が公平に扱われるよう厳格に制度設計されていると言えます。

旧リクルートキャリアは全国平均を上回る高水準の年収

国税庁が2019年９月に発表した民間給与実態統計調査によると、1年を通して勤務した給与所得者1人当たりの平均給与（2018年分）は440万7000円です。このデータからみると、旧リクルートキャリアの年収は日本企業の中では高水準といえます。年功序列の賃金体系ではなく、担当業務の業績に基づく成果主義がとられています。その成果を測る仕組みも一定程度の公平性を担保したものとなっています。

逆を言えば、担当分野で成果を上げなければ同世代の同僚とも給与面で大きく差がつきます。転職を検討する際には、前職での実績などを考慮してリクルートキャリアで十分な成果を上げられるかも判断材料になると言えそうです。

旧リクルートキャリアへ転職するには

旧リクルートキャリアの年収について理解は深まりましたか？

旧リクルートキャリア、現リクルートのHR事業部への転職を希望する方は、転職エージェント選びが肝になります。リクルートへの内定実績を豊富に持つエージェントに相談するようにしましょう。

内定実績が豊富なエージェントは採用ターゲットを熟知していますし、過去の面接内容や面接官の情報に基づいた面接対策をしてくれるので内定確度が上がります。

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