伊藤忠商事の年収は平均1,805万円！年齢・役職別の給与推移を公開

伊藤忠商事の年収は、日本の企業の中でも極めて高水準として知られています。この記事では、同社の年収事情について、年齢や役職別の具体的な推移、競合他社との比較、給与体系の内訳など、多角的な視点から詳しく解説します。転職を検討中の方はぜひご一読ください。

伊藤忠商事の平均年収は1,805万円！

伊藤忠商事の平均年収は、同社の有価証券報告書によると1,805万円です（2025年3月31日時点）。国税庁が発表した民間給与実態統計調査（令和6年分）における日本の平均給与478万円と比較すると、その水準の高さが際立っています。

伊藤忠商事の平均年収は、近年の好調な業績を背景に高い水準で推移しており、総合商社の中でもトップクラスの位置を確立しています。この高い給与水準が、多くの優秀な人材を引きつける要因の一つです。

従業員数	4,114名
平均年齢	42.2歳
平均勤続年数	18年0か月
平均年収	1,804万5,578円

 

伊藤忠商事の過去5年間の平均年収推移

伊藤忠商事の年収推移を見てみましょう。過去5年間の変動は以下のとおりです。

年度	平均年収	平均年齢	平均勤続年数
2019年3月期	1,521万円	41.7歳	17年6か月
2020年3月期	1,566万円	41.9歳	17年10か月
2021年3月期	1,628万円	42.9歳	17年11か月
2022年3月期	1,580万円	42.2歳	18年2か月
2023年3月期	1,730万円	42.4歳	18年3か月
2024年3月期	1,754万円	42.3歳	18年2か月

2025年の最新の平均年収は1,804万円ですから、この3年は右肩あがりに年収がUPしていることがわかります。背景にあるのは、非資源分野を中心とした事業の好調さです。特に、生活消費関連や情報・金融分野など、市況の変動に比較的強いポートフォリオを構築したことが、安定した収益と社員への報酬還元につながっています。業績に連動する賞与の割合が大きいため、会社の成長が年収に反映されやすい給与体系です。

 

【五大商社比較】伊藤忠商事の年収は業界トップクラス

5大総合商社で比較しても、伊藤忠商事の年収は三菱商事と三井物産に次ぐトップクラスの水準であることがわかります。

	平均年収	平均年齢
三菱商事	2,033万円	42.4歳
三井物産	1,996万円	42.2歳
伊藤忠商事	1,804万円	42.2歳
住友商事	1,744万円	43.2歳
丸紅	1,709万円	42.5歳

過去には業界内で1位を記録したこともあり、常に首位を争うポジションを維持しています。こうした高い給与水準は、同社の強固な収益基盤と、成果を社員に還元する姿勢の表れと言えます。業界内での高いランキングは、就職・転職市場においても大きな魅力となっています。

 

伊藤忠商事の高い年収はなぜ実現できるのか？

伊藤忠商事が高い年収を実現できるのは、独自の経営戦略と強固な収益基盤にあります。特に、岡藤正広会長CEOのもと推進された非資源分野への注力は大きな要因となっています。資源価格の変動に左右されにくい生活消費関連ビジネスなどで安定した利益を確保しています。

また、社内を8つのカンパニーに分け、それぞれが独立採算で事業を行う「8カンパニー制」も特徴です。この制度により、各組織が専門性を高め、スピーディーな意思決定で収益機会を最大化できるため、会社全体の好業績と高い給与水準につながっています。

 

 

【年齢別】伊藤忠商事の年収推移

伊藤忠商事の年収は、年齢と共に着実に上昇していく傾向にあります。 若手時代から高い給与水準が保証されており、年功序列の要素と実力主義がバランス良く組み合わさっています。

年代別に見ていくと、経験とスキルの向上に伴い任される職務の責任も大きくなり、それに比例して給与も大きく増加します。 以下では具体的な年齢別の年収推移のモデルケースを紹介し、収入の変化を解説します。

 

20代の年収：入社数年で1,000万円に到達

伊藤忠商事では、20代のうちに年収1,000万円の大台に到達することが現実的に可能です。 新卒1年目の年収は残業代を含めて約600万円からスタートし、その後は毎年着実に昇給していきます。例えば、25歳時点では800万円から900万円程度となり、評価や残業時間によってはさらに高くなることもあります。

そして、入社5〜6年目にあたる28歳前後で、多くの社員が年収1000万を超えるとされています。若手時代から高い給与を得られることは、仕事へのモチベーションにも繋がる大きな魅力です。20代でこれほどの高収入を得られる企業は国内でも限られています。

 

30代の年収：1,500万円超えが現実的に

30代になると、伊藤忠商事の年収はさらに大きく飛躍します。30歳時点での年収は1,100万円から1,300万円程度が目安となり、入社8年目前後で係長クラスへ昇進するケースが一般的です。この昇進により、給与水準は一段と上がります。

35歳を迎える頃には、多くの社員が年収1,500万円を超える水準に達します。この年代では、海外駐在を経験する社員も増え、駐在手当などが加わることで、年収はさらに高額になります。30代はキャリアの中核を担う時期であり、責任の増大とともに収入も着実に増加していくフェーズです。

 

40代の年収：管理職昇進で2,000万円の大台へ

40代になると、多くの社員がマネジメント層へと移行し、報酬面でも劇的な変化を迎えます。現場の第一線でプロジェクトを牽引するだけでなく、チーム全体の業績に責任を持つ立場へと変わります。課長職以上のポストに就くと、年収は2,000万という大台が現実的な目標となります。大幅な昇給に加え、業績連動賞与の算出基準も管理職専用のテーブルへと移行します。

さらに45歳から50歳にかけて、部長代理や部長といったシニアマネジメントの役割を担うようになると、年収はさらに跳ね上がります。50歳時点での部長クラスであれば、年収3,000万円を超える社員も珍しくありません。この年代では、個人の実務能力以上に、組織を動かし大きな投資判断を下すマネジメント能力が厳格に評価されます。一方で、同期入社であっても評価や担当カンパニーの業績によって年収に差がつき始めるのも40代の特徴です。

 

 

【役職別】伊藤忠商事の年収テーブル

伊藤忠商事の給与体系は、役職と連動した年収テーブルに基づいており、グレード制度が大きく影響します。昇進によってグレードが上がると、基本給や賞与の算定基準が大きく変わり、年収が飛躍的に増加する仕組みです。若手から管理職に至るまで、各階層で具体的な給与レンジが設定されており、キャリアパスを描きやすいのが特徴です。

ここでは、役職別の年収目安を解説し、具体的な給与テーブルのイメージを明らかにします。

 

係長クラスの年収目安

伊藤忠商事における係長クラスは、キャリアの中盤に差し掛かる重要なステップであり、年収水準も一段と上昇します。入社8年目から9年目頃に昇進するケースが多く、この段階で年収は1,300万円から1,600万円程度に達するのが一般的です。

基本給が大幅に底上げされ、業績がボーナスに強く反映されるため、個人の評価や担当カンパニーの収益次第では、30代前半で1,500万円を超えるケースも珍しくありません。この職位では、若手社員の指導にあたりながら自らも最前線でプロジェクトを動かす実務リーダーとしての役割が期待されます。責任の増大に伴い報酬も跳ね上がりますが、管理職（課長職以上）の一歩手前の役職として、成果に対するシビアな評価が下される時期でもあります。

また、係長クラスの時期に海外駐在を経験する社員も多く、その場合は各種手当が加算されることで、額面上の年収が2,000万円近くまで跳ね上がることもあります。

 

課長代理・課長クラスの年収目安

30代後半から40代にかけて課長代理・課長クラスに昇進すると、年収は2,000万円超えが期待でき、報酬は一段と高額になります。チームやプロジェクトを率いる管理職としての役割が求められ、より大きな裁量と責任を担います。部下の育成や組織の目標達成への貢献も求められ、その成果が評価や賞与に直結します。伊藤忠商事のキャリアにおいて、課長職は高年収プレーヤーとしての地位を確立する重要なポジションです。

 

部長代理・部長クラスの年収目安

40代後半以降に到達する部長代理・部長クラスは、伊藤忠商事の中でも特に高い報酬を得られる役職です。 年収は2,200万円以上が目安となり、個人の評価や担当する事業の規模によっては3,000万円を大きく超えることも珍しくありません。部門長クラスになると、経営に近い立場で事業戦略の策定や組織運営全体を統括する重責を担います。

業績への貢献度が給与に直接的に反映されるため、極めて高い報酬が期待できると同時に、 実力主義が色濃く反映される階層でもあります。

 

 

伊藤忠商事の給与体系の内訳を解説

伊藤忠商事の高い年収は、月々の基本給に加え、業績連動型の賞与（ボーナス）や各種手当によって構成されています。特に賞与が年収に占める割合は大きく、会社の好調な業績が社員の収入に直結する仕組みです。

また、独自の「朝型勤務制度」や海外駐在員への手厚い手当も特徴的です。経営を担う役員や会長クラスの報酬は数億円に達することもあり、3,000万を超える年収は部長クラス以上で現実的になります。 ここでは、給与体系の具体的な内訳を項目別に詳しく解説します。

 

新卒の初任給はいくら？

伊藤忠商事の初任給はいくらくらいなのでしょうか。同社のHPによると、総合職の初任給は以下の通りです。

大卒	360,000円	試用期間中 初任給：340,000円
院卒	400,000円	試用期間中 初任給：375,000円

※試用期間は入社後、3か月間です

事務職にあたるビジネスエキスパート職の初任給は以下の通りです。

大卒・院卒

265,834円

試用期間中 初任給：250,000円

これに加えて、時間外勤務手当や年2回の賞与が支給されるため、キャリアの初期段階から高い年収が期待できます。

 

業績に連動するボーナス（賞与）の実態

伊藤忠商事の年収において、ボーナス（賞与）は非常に大きなウェイトを占めています。賞与は年に2回（夏期、冬期）支給され、その額は会社全体の業績と個人の人事評価によって大きく変動します。

業績が好調な年には、月給の8ヶ月分以上が支給されることもあり、大幅な年収upの要因となります。個人の評価は、期初に設定した目標の達成度などに基づいて決定され、成果を上げた社員にはより多くの賞与が支払われます。この業績と成果に連動した賞与制度が、社員のモチベーションを高め、会社の成長を支える原動力の一つとなっています。

 

朝型勤務制度と残業代の扱い

伊藤忠商事は、独自の「朝型勤務制度」を導入しており、働き方と残業代の扱いに特徴があります。この制度では、20時以降の残業は原則禁止とされ、代わりに早朝5時から8時までの勤務に対して、深夜勤務と同様の割増賃金が支払われます。これにより長時間労働を是正し、生産性の向上を促しています。

もちろん、業務上必要な残業に対しては、労働基準法に基づき適切に残業代が支払われます。朝早くから効率的に働き、夜はプライベートの時間を確保するというメリハリのある働き方を推奨する制度です。

 

海外駐在時に支給される各種手当

伊藤忠商事では、海外駐在員に対して非常に手厚い手当が支給されます。海外へ赴任すると、基本給に加えて、海外勤務手当、ハードシップ手当（赴任先の生活環境の厳しさによる）、家賃補助、家族手当、子女教育手当などが加算されます。

これらの手当により、海外駐在中の年収は日本国内での勤務時に比べて1.5倍から2倍近くになることも少なくありません。特に、新興国など生活インフラが整っていない地域への駐在では、手当が厚くなる傾向があります。グローバルに事業を展開する商社ならではの、魅力的な制度と言えます。

 

高年収の裏側は？伊藤忠商事の働き方と転職難易度

伊藤忠商事の高年収は、多くの就職・転職希望者にとって魅力的ですが、その裏側には相応の働き方と高い入社ハードルが存在します。世界を舞台に巨大なビジネスを動かす総合商社の仕事は、大きなやりがいがある一方で、高い専門性と強い責任感が求められます。

ここでは、伊藤忠商事における働き方の実態や社風、そして入社を勝ち取るための難易度について、具体的な情報を交えながら解説していきます。

 

伊藤忠商事は年収が高い分、激務なのか？

伊藤忠商事は年収が高い分、仕事に対する要求水準も高く、激務と感じる場面は少なくありません。特に、大規模なプロジェクトや海外との取引を担当する営業部門では、業務量が多く、プレッシャーも大きくなります。

しかし、近年は働き方改革が進んでおり、「朝型勤務制度」の導入によって長時間労働の是正が図られています。 以前のような「24時間働く」というイメージは薄れ、効率的に成果を出すことがより一層求められる環境に変化しています。プライベートとの両立を図りながら、プロフェッショナルとして高いパフォーマンスを発揮することが求められる職場です。

 

伊藤忠商事の採用大学と入社難易度

伊藤忠商事への入社は極めて難易度が高いことで知られています。採用実績を見ると、東京大学、京都大学、一橋大学、早稲田大学、慶應義塾大学といった、いわゆるトップクラスの大学出身者が大半を占めており、学歴フィルターの存在がうかがえます。

専門的なスキルや経験を持つ人材を対象とした中途採用も行っていますが、こちらも非常に競争率が高いです。語学力、論理的思考力、リーダーシップなど、総合的な能力が高いレベルで求められるため、入念な準備と対策が不可欠です。

 

伊藤忠商事の年収に関するよくある質問

伊藤忠商事の年収に関して、特に多く寄せられる質問とその回答をまとめました。

 

伊藤忠商事では30歳で年収いくらになりますか？

伊藤忠商事における30歳時点の年収は、1,100万円から1,300万円程度が目安となります。同社では入社5年目から6年目を迎える20代後半で年収1,000万円の大台に乗る社員が多く、30歳はこの大台を安定的に超え、さらなる上昇カーブを描く時期に該当します。実務の主軸として高い貢献が求められるフェーズです。

月額の基本給も高い水準にありますが、年収を大きく押し上げているのは業績連動型の賞与です。伊藤忠商事は近年の好調な決算を背景に、年間で月給の数ヶ月分に及ぶ多額のボーナスを支給しており、これが若手層の年収を底上げしています。

実際の支給額は、所属するカンパニーの業績や個人の人事評価、月々の残業代によって変動しますが、優秀な評価を得ている社員や残業の多い部署では30歳で1,400万円近くに達するケースも珍しくありません。さらに、この年代から海外駐在に赴く社員も増え始め、駐在手当やハードシップ手当が加算されることで、額面上の年収が国内勤務時の1.5倍以上に跳ね上がることもあります。

このように、30歳は同社において高年収プレーヤーとしての地位を盤石にする重要なターニングポイントといえます。

 

総合職と事務職（ビジネスエキスパート職）で給与に差はありますか？

伊藤忠商事において、総合職と事務職（ビジネスエキスパート職）では役割や期待される責任の範囲が異なるため、給与体系には明確な差が設けられています。初任給の段階からその違いは顕著です。2026年4月より適用予定の処遇として、大卒の初任給が月額360,000円であるのに対し、事務職であるビジネスエキスパート職は月額265,834円となっており、スタート時点で月に約10万円の程の差があります。

この差は基本給だけでなく、賞与の算出基準や昇給のスピードにも影響するため、年齢を重ねるごとに年収の格差は広がっていく傾向にあります。具体的には、総合職が30歳前後で年収1,000万円を超えるペースで昇進するのに対し、事務職は同時期で600万円から800万円程度に留まるケースが一般的です。

ただし、この事務職の年収水準であっても、日本国内の一般的な事務職の平均年収と比較すれば極めて高い水準にあります。 また、総合職には国内外への転勤が伴うのに対し、事務職は原則として勤務地が限定される働き方の違いも報酬差の要因となっています。

 

海外駐在すると年収はどれくらい上がりますか？

海外駐在した場合、年収は1.5倍から2倍近くになることがあります。 基本給に加えて、海外勤務手当やハードシップ手当、家賃補助などが支給されるためです。 赴任する国や地域、役職によって手当の額は大きく変動します。

 

まとめ

伊藤忠商事の年収は平均1,805万円と国内最高水準であり、20代で1,000万円、40代の管理職では2,000万円超えも現実的です。 この高い給与は、非資源分野を核とした強固な事業基盤と、成果に報いる給与体系によって支えられています。

役職や年齢に応じた年収テーブルも明確で、キャリアパスを描きやすい環境です。その分入社難易度は非常に高く、入社後も高いパフォーマンスが求められます。

 

伊藤忠商事に転職するには？

伊藤忠商事へ転職を希望する方は、同社へ内定実績豊富なエージェントへの相談が内定への近道となります。

内定実績豊富なエージェントは採用ターゲットを熟知していますし、過去の面接内容や、面接官の情報に基づいた面接対策をしてくれるので内定確度が上がります。但し、同社は日本最難関の人気企業のため、親身に転職をサポートしてくれるエージェントは数えるほどしか存在していません。

【エージェントファインダー】では、そんな数少ないエージェントのうちの数社をご紹介可能です。ご登録いただいた方には、伊藤忠商事へ豊富な内定実績を持つヘッドハンターをご紹介させていただきます。尚、同社には厳しい採用要件があるため、ご経歴によってはご紹介できないことがあります。予めご了承ください。