EYの年収｜コンサルの役職別テーブルと転職時の給与を解説

EYの年収に関心を持つ転職希望者に向けて、EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）の役職別の年収テーブルや、転職時の具体的な給与水準を解説します。EYグループ内のコンサルと監査法人の年収差、年齢別の年収推移、さらには評価制度の実態までを網羅。転職後のリアルな待遇を把握し、キャリア選択の判断材料となる情報を提供します。

EYグループの年収水準｜コンサルと監査法人でどう違う？

EYジャパンは、コンサルティングを担う「EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）」や、国内最大級の規模を誇る「EY新日本有限責任監査法人」など、複数のプロフェッショナルファームで構成されています。
それぞれ提供するサービスが異なるため、年収水準や評価の仕組みにも違いがあります。一般的に、M&Aや経営戦略、DX推進を担うコンサルティング部門（EYSC）の方が、法定監査を主とする監査法人よりもベース給・賞与ともに高い水準に設定されているのが実態です。

 

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）の平均年収

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）の平均年収は、公開されている情報源によって異なるものの、おおよそ900万円から1,400万円程度と推定されます。

実際の金額は役職、個人の評価、業績連動の賞与によって大きく変動します。実力主義の評価制度が採用されており、成果次第では年齢に関わらず高い報酬を得ることが可能です。特に「戦略部門（SaT）」などは、グループ内でも突出した報酬水準となっています。

 

EY新日本有限責任監査法人の平均年収

EY新日本有限責任監査法人の平均年収は、約800万円〜900万円前後とされています。主な構成員は公認会計士であり、業務の性格上、コンサル部門に比べると年収の上がり方は緩やかで安定しています。しかし、世界四大会計事務所（BIG4）の一角として、他の大手監査法人や会計事務所と比較しても遜色のない給与水準です。

福利厚生や研修制度は極めて手厚く、ワークライフバランスを保ちながら専門性を磨ける環境が整っています。職階（スタッフ、シニア、マネージャー、パートナー）に応じた昇給幅が明確なのも特徴です。

 

【役職別】EYストラテジー・アンド・コンサルティングの年収テーブル

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）の年収は、役職（ランク）ごとに明確なテーブルが設定されています。給与は基本給＋業績連動賞与で構成され、昇進（プロモーション）のタイミングで年収が大きく跳ね上がるのが特徴です。実力次第で2〜3年での昇進も可能であり、早期に高年収を実現するためのポイントを役職ごとに解説します。

 

アナリスト・コンサルタントの年収レンジ（約600万～800万円）

新卒や第二新卒、未経験からの中途入社者が最初に配属されるのがアナリストです。年収レンジは約600万〜800万円と、同年代と比較しても非常に高い水準からスタートします。

主な業務はプロジェクトを円滑に進めるためのデータ収集やリサーチ、各種分析、資料作成などコンサルティングの基礎となるタスクが中心です。一見するとサポート業務がメインに感じられますが、EYでは若手のうちからクライアントへの提案機会が与えられることも少なくありません。ここで論理的思考力と完遂力を証明することが、次なるシニアコンサルタントへの早期昇進、そして1,000万円プレイヤーへの最短ルートとなります。

 

シニアコンサルタントの年収レンジ（約800万～1,100万円）

数年の実務経験を経て昇進するシニアコンサルタントは、現場の主軸となるポジションです。年収レンジは約800万〜1,100万円。

自律的にタスクを回すだけでなく、数名の若手メンバーの指導や進捗管理といったマネジメントの基礎も求められます。個人のパフォーマンス次第では、30歳前後で年収1,000万円の大台に到達可能です。このランクで専門性を確立することが、マネージャー昇進への鍵となります。

 

マネージャーの年収レンジ（約1,200万～1,500万円）

プロジェクトの現場責任者であるマネージャーからは管理職扱いとなり、年収は1,200万〜1,500万円程度まで上昇します。

主な業務は、クライアントとの高度な折衝や、プロジェクトの進捗管理、最終的なアウトプットの品質担保です。加えて、部下の育成や評価といったピープルマネジメント（部下の育成・評価）の責任も伴います。多くのコンサルタントにとって、年収1,000万円を大きく超えるこのポジションはキャリアにおける一つの大きな節目となります。

 

シニアマネージャーの年収レンジ（約1,500万～1,800万円）

EYにおけるシニアマネージャーは、複数のプロジェクトを俯瞰して統括し、部門の収益責任を負う重職です。年収レンジは約1,500万〜1,800万円と、非常に高い報酬が設定されています。
大規模なチームを動かし、クライアントの経営課題に対して組織的なソリューションを提案する力が問われます。共同経営者であるパートナーへの昇進を見据えた最終段階であり、営業貢献度によって賞与が大きく上振れるのもこのランクからです。

 

パートナー・ディレクターの年収レンジ（2,000万円以上）

EYの経営層に位置づけられるパートナーおよびディレクターは、法人の共同経営者として極めて重い責任と権限を持ちます。年収は2,000万円を突破し、シニアパートナー層になれば、実績次第で数億円に達する場合もあります。

主なミッションは、大規模プロジェクトの受注とファーム全体の持続的成長を牽引すること。また、組織のビジョン策定や次世代のリーダー育成といった経営判断にも直接関与します。高い成果が求められる一方で、それに見合う世界トップクラスの報酬と権限が保証されるポジションです。

 

 

年齢で見るEYの年収推移｜30歳で1,000万円は可能？

EYでは実力主義が徹底されていますが、年齢と年収推移には一定の相関が見られます。 特に「30歳で年収1,000万円に到達できるか」は、多くの転職希望者が関心を持つ点です。結論から言えば、EYでは十分に射程圏内です。

 

20代で到達可能な年収とキャリアパス

EYにおける20代は、コンサルタントからシニアコンサルタントへの昇進を目指す、プロとしての基礎体力をつけるフェーズです。新卒で入社した場合、20代後半にはシニアコンサルタントへ昇進し、年収が800万円〜900万円程度まで上昇します。個人のパフォーマンスが卓越していれば、20代のうちに年収1,000万円の大台に迫るケースも珍しくありません。

昇進のスピードは実力に依存しますが、最初の数年間のキャリアパスは非常に体系化されています。 若いうちから高度な専門性を身につけ、成果に応じた報酬を得られる環境が整っていることが、多くの優秀な若手層を引きつける大きな要因となっています。

 

30代で期待できる年収と任される役割

30歳を迎える頃には、多くの社員がシニアコンサルタントとして現場の第一線で活躍しており、早い人ではマネージャーへと昇進します。EYではマネージャーに昇進した段階で年収が1,200万円以上となるため、30代前半で大台である1,000万を超えることは一般的です。

この年代になると、単なる実行部隊ではなく、プロジェクトの現場責任者としてより裁量権の大きな役割を任されるようになります。具体的には、クライアントとの関係構築やチームの進捗管理、若手メンバーの育成といったピープルマネジメントの責任も伴います。責任は重くなりますが、専門性を磨き成果を出し続けることで、さらなる高年収を目指せる環境です。

 

新卒入社1年目の初任給はいくら？

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの新卒の初任給は、年俸制で約550万円から600万円程度とされています。これはBig4の中でも高い水準です。入社1年目から高い水準が保証されるため、経済的な不安なくスキルの習得に専念できます。

 

中途採用でEYへ転職する場合の想定年収

EYへの中途採用では、前職での経験やスキル、専門性が年収を決定する上で重要な要素となります。未経験者と経験者では提示されるランク（役職）や年収が異なり、これまでのキャリアが多角的に評価される仕組みです。

なお、選考過程での評価や、近年拡大している福岡などの地方拠点勤務かによっても条件は変動する可能性があります。

 

コンサル未経験で転職した場合の年収

EYへコンサル未経験で転職する場合、多くはコンサルタントのランク（役職）からのスタートとなります。この場合の年収は600万円から800万円程度が目安です。

最終的な提示金額は、前職での年収を考慮しつつ、特定の業界知見や実績、専門性、選考過程での評価、そしてポテンシャルが総合的に考慮されて決定されます。事業会社での実務経験が特定の業界や領域の知見として評価されれば、未経験であっても相応の給与水準で迎えられることが一般的です。入社後は実力主義の評価制度のもと、成果次第で速やかな昇進が期待できます。シニアコンサルタントへ昇格すれば年収1,000万円も視野に入るため、キャリアチェンジ後の昇給スピードは非常に速い環境といえます。

 

事業会社や他ファームからの経験者採用での年収

同業他社や、事業会社での専門スキル（IT、会計、SCMなど）を積んできた経験者は、即戦力として高く評価されます。

転職時の年収は前職の給与がベースとなりますが、スキル次第ではシニアコンサルタントやマネージャーといった上位の役職で迎えられることが少なくありません。入社直後から年収1,000万円を超える提示を受けるケースも多く、キャリアアップと年収アップを同時に実現しやすい環境です。

特にEYが注力するデジタル領域やサステナビリティ分野などの知見がある場合、市場価値に準じた極めて好条件でのオファーが期待できます。

 

EY転職者の年収実績

EYに中途入社者した転職者の年収実績を調査したところ、以下の通りでした。

年齢	前職	EYでの年収
30代前半	Big4	1,100万円
30代半ば	広告代理店	1,100万円
40代半ば	都銀	1,500万円

 

 

EYの給与・評価制度の実態

EYの給与は原則として年俸制で、毎年1回の評価によって翌年の報酬が改定されます。基本給と賞与で構成されるシンプルな構造ですが、その中身は徹底した実力主義に基づいており、個人のパフォーマンスが昇進・昇給スピードに直結します。

 

ボーナス（賞与）の支給額と評価基準

ボーナスは年に1回（業績や部門により2回の場合あり）支給されます。支給額は「ファーム全体の業績」「所属部門の利益」そして「個人の評価」の3つの掛け合わせで決定します。特に個人の評価については、期初に設定した目標（KPI）の達成度合いやプロジェクトへの貢献度が厳格にレビューされます。

EYではカウンセラー制度により、上位者がメンターとして評価をサポートするため、納得感の高いフィードバックを受けられるのが特徴です。高評価を獲得すれば、基本給の数ヶ月分にのぼるインセンティブが加算され、年収総額を大きく押し上げます。

 

残業代は全額支給されるのか

EYにおける残業代の扱いは、役職によって明確に区分されています。コンサルタントやシニアコンサルタントといった、マネージャー未満の役職に従事している場合、残業代は全額支給されます。基本給とは別に、稼働時間に応じた手当が支払われるため、特にプロジェクトが繁忙期に入った際は、月々の手取り額が大きく増える要因となります。

一方で、マネージャー以上の役職に昇進すると管理監督者として扱われるため、給与体系が変化します。この場合、年俸の中に一定時間分のみなし残業代が含まれる形式となり、原則として時間外手当の別途支給はなくなります。

 

退職金やカフェテリアプランなど福利厚生の内容

EYは、BIG4の中でも福利厚生が充実していることで知られています。将来の資産形成を支援する退職金制度が完備されており、その柱として確定拠出年金（DC）が導入されています。会社が拠出する掛金を社員自身が運用する仕組みとなっており、長期的なキャリア形成を見据えた手厚いサポートが受けられる点が特徴です。

また、独自の福利厚生としてカフェテリアプランが用意されています。これは、付与されたポイントを健康増進や自己啓発、育児・介護、レジャーといった幅広いメニューの中から、個人のライフスタイルに合わせて自由に活用できる制度です。

そのほか、各種社会保険や団体生命保険といった基本的な福利厚生も網羅されており、高い給与水準に加えて、社員が安心して働ける環境が整っています。これらの制度は、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが中長期的に活躍するための基盤となっています。

 

EYの年収がBig4の中でも高いと言われる3つの理由

EYの年収は、他のBIG4と比較しても競争力があり、特定の役職や部門においては業界トップクラスの水準を誇ります。その背景には、ファームとしての明確な成長戦略と、優秀な人材を惹きつけるための報酬哲学が存在します。ここでは、EYが高い給与水準を維持できている主な3つの理由を解説します。

 

高付加価値なアドバイザリー業務への注力

EYは、従来の監査・税務といった基盤業務に加え、M&Aアドバイザリー、事業再生、サステナビリティ経営支援、大規模なDX推進といった、専門性の高い高付加価値サービスに注力しています。

これらの戦略的なアドバイザリー業務は非常に利益率が高く、ファーム全体の収益性を大きく向上させています。この収益が原資となり、従業員への高い給与還元を可能にしています。

 

徹底した実力主義と、納得感のある評価制度

EYには、年齢や年次に関わらず、個人の成果と貢献度を正当に評価する文化が深く根付いています。年に一度のパフォーマンスレビューでは、プロジェクトへの貢献度や専門性の向上が厳格に評価され、それが昇給やボーナス額にダイレクトに反映されます。

「成果を出せば報われる」というシンプルかつ透明性の高い制度が、社員のモチベーションを最大化し、結果としてファーム全体の競争力を高める好循環を生んでいます。

 

グローバル基準の競争力ある報酬体系

世界150カ国以上に展開するEYは、報酬体系においてもグローバル基準を意識しています。国境を越えた人材獲得競争（War for Talent）の中で、世界中の優秀なプロフェッショナルを惹きつけ、定着させるためには、各国の市場において常にトップクラスの報酬を提示し続ける必要があります。このグローバルネットワーク全体のインセンティブが、日本国内においても高い給与水準を維持し続ける強力な推進力となっています。

 

 

EYの年収に関するよくある質問

EYの年収やキャリアパスに関して、中途採用の候補者からよく寄せられる質問をまとめました。

 

EYで年収2,000万円を超えるのは何歳くらいからですか？

パートナーやディレクターといった経営層の役職に就任することで、年収2,000万円を突破します。

昇進が極めて順調な場合、早ければ30代後半から40代で年収2,000万円を超える可能性があります。 特に戦略コンサルティングを担うEYパルテノンなどの高付加価値部門では、さらに若くしてこの水準に達するケースも見られます。

 

戦略部門「EYパルテノン」の年収は他部門より高いですか？

はい、他のコンサルティング部門と比較して高い傾向にあります。

EYパルテノンは企業の経営層に対してM&A戦略や事業再生といった極めて高度な専門性が求められる支援を行うため、ベース給・賞与ともに他部門より1〜2割程度高く設定されているのが一般的です。

 

業績によってボーナスが大幅にカットされることはありますか？

はい、可能性はゼロではありません。ボーナスはファーム全体の業績と個人のパフォーマンス評価に連動するため、業績不振や個人のパフォーマンスが低い場合には、想定していた金額から大幅に減額される、あるいは支給されないケースも理論上は起こり得ます。しかし、実力主義の裏返しとして、成果を出している限りは相応のリターンが保証される仕組みです。

 

まとめ

EYの年収水準は、コンサルティングを担うEYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)と監査法人であるEY新日本で水準が異なりますが、いずれも業界トップクラスの報酬を誇ります。

特にEYストラテジー・アンド・コンサルティングでは役職ごとの年収テーブルが極めて明確であり、徹底した実力主義のもと、個人のパフォーマンス次第では30歳前後で年収1,000万円を超えることも十分に可能です。給与はベース給と業績連動賞与で構成され、個人の貢献が正当に評価・還元される仕組みが整っています。

中途採用においても前職の経験や専門性が最大限に考慮されるため、これまでのキャリアを活かしてさらなる高みを目指したい方にとって、EYは極めて魅力的な環境と言えるでしょう。

 

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