KDDIの年収は1,000万円超！年齢・役職別給与や他社との比較も解説

KDDIの平均年収は1,000万円を超えており、国内でも非常に高い給与水準を誇ります。この記事では、公式データに基づく平均収入の推移に加え、年齢別の具体的な年収モデルや役職別の給与体系を詳しく解説します。年齢や役職が上がるにつれて収入がどのように変化するのか、また競合他社との比較を通じて、KDDIの年収が高い理由を多角的に掘り下げます。

KDDIの平均年収は1,000万円超え？有価証券報告書から解説

KDDIが提出した有価証券報告書によると、2025年3月31日時点の平均年収は1,018万円でした。

平均年収	1,018万円
従業員数	9,483名
平均勤続年数	16.4年
平均年齢	42歳

過去の有価証券報告書を見ても、平均年収は930万円から980万円台で推移しており、常に高水準を維持しています。この金額は、国内の上場企業の中でもトップクラスの水準です。 KDDIは社員に高い報酬で応える企業であり、この安定的な高収入が、就職・転職市場において大きな魅力の一つとなっています。

 

過去5年間の年収推移

同社の有価証券報告書によると、過去5年間の年収推移は以下の通りです。

年度	平均年齢	平均年収
2024年	42.2歳	987万円
2023年	42.5歳	943万円
2022年	42.5歳	945万円
2021年	42.8歳	948万円
2020年	42.8歳	930万円

 

【通信大手3社】NTTドコモ・ソフトバンクとKDDIの年収を徹底比較

通信業界の大手3社の有価証券報告書（2025年3月31日時点）によると、各社の平均年収は以下の通りです。

	平均年齢	平均年収
NTT	41.8歳	1,069万円
KDDI	42.0歳	1,018万円
ソフトバンク	41.7歳	850万円

※NTTドコモは、単独の有価証券報告書は公開されていないため、親会社であるNTTのデータを引用しています。

データを見ても、KDDIが業界内で競争力のあるポジションにいることがわかります。

 

 

KDDIの年代別の年収モデルを公開！30代で1,000万円は可能？

KDDIでは、年収は年代と共に着実に上昇していきます。新卒からスタートし、20代後半には600万円から700万円に到達。30代になると昇進の機会が増え、評価次第では年収1,000万円を超えることが十分に可能です。40代以降は管理職への登用などキャリアパスによって差が開き、1,200万円以上を目指せます。このように個人の成果と役割に応じて、高い収入を得られる給与体系が特徴です。

 

20代の年収レンジと昇給ペース

KDDIにおける20代の年収は、450万円から700万円が一般的なレンジです。新卒1年目の年収は450万円程度から始まり、その後は評価に応じて毎年昇給していきます。特に25歳を過ぎたあたりから、徐々に任される業務の範囲が広がり、それに伴って給与も上昇する傾向にあります。

20代後半には、残業代を含めて年収600万円を超えるケースも少なくありません。 若手社員のうちは、年功序列の要素も残っており、着実に給与が上がっていく安定感があります。

 

30代で年収1,000万円に到達するキャリアパス

30代はKDDIで年収1,000万円を目指せる重要な時期です。30歳時点では700万円から800万円台が中心ですが、30代前半で主任クラスに昇進すると、年収は900万円台に達します。そして、35歳前後で管理職手前のリーダー職や、評価の高い社員は年収1,000万円に到達するケースが増えてきます。

成果を出すことで、30代のうちに1,000万円台を超えるのは現実的な目標であり、多くの社員がこのキャリアパスを歩んでいます。

 

40代・50代の年収とキャリアの展望

40代・50代では、管理職か非管理職かで年収に大きな差が生まれます。40歳で課長クラスに昇進すると年収は1,200万円を超え、45歳で部長クラスになると1,500万円以上が視野に入ります。 50代の部長職では2,000万円近くに達することもあります。

一方、専門職としてキャリアを積む道もあり、管理職でなくとも高い評価を得れば1,000万円以上の年収を維持することが可能です。自身の志向に合わせたキャリアを選択でき、生涯にわたって高い水準の収入が期待できます。

 

管理職になれば2,000万円も？役職ごとの給与テーブル

KDDIの給与体系は、役職に応じて明確な給与テーブルが設定されています。非管理職から管理職へ昇進することで年収は飛躍的に増加し、部長クラスになれば2,000万円も夢ではありません。役職が上がるごとに基本給や手当が大幅にアップする仕組みとなっており、責任あるポジションに就くことが高収入に直結します。ジョブ型人事制度の導入により、年齢に関係なく役割と成果で評価されるため、若くして管理職に抜擢される可能性もあります。

 

主任・課長代理クラスの年収目安

KDDIにおける主任・課長代理クラスは、実務の要であり、スペシャリストや現場リーダーとして活躍が期待される役職です。この段階に昇進すると、年収の目安は900万円から1,100万円程度まで上昇します。残業代や個人のパフォーマンスに応じたボーナスの加算によっては、30代中盤で年収1,000万円に到達するケースも珍しくありません。

この役職は、単に個人の業務を遂行するだけでなく、チームをまとめるリーダーとしての資質も問われます。具体的には、プロジェクトの進捗管理や後輩社員の指導、さらには部門間の調整といった高度な役割を担うことになり、その実績が、管理職昇進への重要な判断材料となります。ここで安定して高い評価を得ることは、将来的に課長職や、部長職へとキャリアを切り拓くための必須条件といえます。

 

課長クラスの年収と求められる役割

KDDIにおける課長職は、現場のスペシャリストから経営層へと橋渡しを行う「管理職の入り口」として位置づけられています。この役職に昇進すると年収水準は一段と引き上がり、目安としては1,100万円から1,300万円程度に到達します。

非管理職時代は個人のパフォーマンスや残業代が年収を左右する大きな要因でしたが、課長以上の管理職になると役割給の比重が高まり、組織全体の成果が報酬に直結するようになります。単なる業務の遂行にとどまらず、チーム全体のマネジメントや事業計画の策定・実行への貢献が求められます。部下一人ひとりの能力を最大限に引き出すための育成や公正な人事評価、さらには担当組織が掲げるKPIの達成に全責任を負うことになります。

また、上層部の意思決定を現場の施策へと落とし込み、部門間の複雑な調整を主導する経営的な視点も欠かせません。裁量権が拡大する一方で、目標達成に対するプレッシャーや組織運営の責任は重くなりますが、それに見合う高い給与水準が用意されています。

ジョブ型人事制度の浸透により、年次に関わらず高い専門性とリーダーシップを発揮すれば、30代後半から40代前半でこのポジションに抜擢されるケースも増えています。KDDIでさらなる高年収を目指す社員にとって、課長への昇進はキャリアの大きな転換点となります。

 

部長クラスの年収と昇進の難易度

KDDIにおいて部長職は、経営層に近い視点で組織を牽引する極めて重要なポストです。この役職に到達すると、年収は1,500万円から1,800万円程となります。さらに、担当する事業の規模や業績への貢献度、個人のパフォーマンス評価によっては、年収2,000万円に迫るケースも珍しくありません。他の役職と比較しても報酬の伸び幅は非常に大きく、責任の重さにふさわしい国内トップクラスの待遇が用意されています。

部長に求められる役割は、単なる組織管理にとどまりません。全社の経営方針に基づいた事業戦略の立案から、その完遂に向けたリソースの最適化、さらには組織横断的な課題解決まで、広範かつ高度な意思決定を担います。担当領域における深い専門性に加え、変化の激しい通信業界を勝ち抜くための強固なリーダーシップが不可欠です。

昇進の難易度は、社内でも選りすぐりの人材のみが辿り着ける狭き門といえます。同期入社の中で部長まで昇り詰めるのは数パーセント程度とされており、一貫して高い成果を出し続けることはもちろん、次世代の経営を担いうる素養があるかを厳格に判断されます。実績と能力がダイレクトに評価される実力主義の環境だからこそ、到達した際の社会的地位と報酬は極めて高いものとなります。

 

 

年収アップの鍵を握る「ジョブ型人事制度」の仕組み

KDDIでは年功序列を廃し、役割や成果に応じて報酬が決まる「ジョブ型人事制度」を導入しています。

この制度では、営業、企画、マーケティングといった総合職や、SE、エンジニア、セキュリティ担当などの技術職、コンサルティング業務といった専門職など、全ての職種で専門性が評価されます。一人ひとりの職務内容の難易度や責任の大きさが給与に直結します。 これにより、若手でも高い専門性を発揮すれば、大幅な年収アップが可能です。

 

ボーナス（賞与）は年収の何割？支給額の実態を解説

KDDIのボーナス（賞与）は、基本給の約4〜6ヶ月分が年間で支給されることが多く、年収における重要な要素となっています。 会社の業績に連動する部分と、個人の業績評価によって金額が変動する部分で構成されています。

特に個人の評価が賞与額に大きく影響するため、同じ役職でも支給額に差が出るのが特徴です。高い成果を上げた社員にはそれ相応の報酬が支払われる仕組みになっています。

 

住宅手当は廃止された？手取り額に影響する福利厚生を解説

KDDIではジョブ型人事制度への移行に伴い、従来の住宅手当が廃止されました。ただし、これは実質的な手取り額の減少を意味するものではありません。廃止された手当に相当する金額が基本給に組み込まれる形で給与水準が再設計されています。そのため、社員が不利益を被ることはなく、むしろ給与体系がシンプルで分かりやすくなりました。他にも財形貯蓄制度や社員持株会、提携施設の割引利用など、手厚い福利厚生が多数用意されており、社員の生活を支えています。

 

新卒の初任給はいくら？学歴別の給与体系

KDDIは2025年4月入社の新卒社員から、初任給を2.5万円ベースアップし、30.5万円へと引き上げました。高度なスキルや専門性有する場合、初任給は最大で36.5万円となります。あくまでスキルベースの差であり、卒業学位による差はありません。

初年度から専門性を正当に評価し、高い報酬を提示することで、優秀な人材の獲得に力を入れています。

 

 

KDDIの年収に関するよくある質問

KDDIの年収に関して、特に多く寄せられる質問とその回答をまとめました。

 

KDDIへの中途採用の難易度は高いですか？

はい、難易度は高いです。即戦力となる専門性や実績が求められるため、誰でも簡単に転職できるわけではありません。しかし、通信業界の経験者や、IT、マーケティングなどの特定分野で高いスキルを持つ人材に対しては門戸が開かれており、中途採用で入社し活躍している社員も多数います。

 

年収は高いですが、仕事は激務なのでしょうか？

部署や時期によりますが、かつての激務というイメージは薄れ、ワークライフバランスは改善傾向にあります。全社的に残業時間の削減や有給休暇の取得が推進されています。本社部門などでは繁忙期もありますが、理不尽な働き方を強いられることは少なく、働きやすい環境が整っています。

 

KDDIの今後の事業展開や将来性はどうですか？

auブランドを核とした通信事業に加え、金融、エネルギー、DX支援など非通信分野の事業拡大に注力しており将来性は高いです。 2022年以降は法人向け事業や衛星通信にも力を入れ、新たな収益基盤を構築しており、持続的な成長が期待できます。

 

まとめ：KDDIは安定した高年収が期待できる企業

KDDIは、有価証券報告書で平均年収が1,018万円と、国内でも非常に高い給与水準を誇る企業です。ジョブ型人事制度が導入されており、年齢に関わらず社員の専門性や成果を正当に評価し、報酬に反映させる仕組みです。成果によっては30代で年収1,000万円、管理職では2,000万円を目指すことも可能です。競合他社と比較してもその待遇は手厚く、安定した経営基盤のもとで、高いモチベーションを維持しながらキャリアを築くことができる環境が整っています。

 

KDDIに転職希望の方へ

KDDIへ転職を希望する方は、同社への内定実績豊富なエージェントへの相談が内定への近道となります。

内定実績豊富なエージェントは非公開求人を保有しており、採用ターゲットを熟知しています。過去の面接内容に基づいた面接対策をしてくれるので内定確度も上がります。

【エージェントファインダー】では、KDDIへの内定実績豊富な、数少ないエージェントをご紹介可能です。ご登録いただいた方には、KDDIへ豊富な内定実績を持つヘッドハンターをご紹介させていただきます。尚、同社には厳しい採用要件があるため、ご経歴によってはご紹介できないことがあります。予めご了承ください。